本記事は株式会社Myoshinが運営するビジョン図鑑の記事です。自社サービス「採用サポ10」の紹介を含みます。
「応募が集まらない」「内定を出しても辞退が続く」。こうした悩みの多くは、個別の施策より上流にある戦略の不在から生まれます。
結論から言うと、新卒採用戦略とは経営計画から逆算して「誰を・何人・どのように採用するか」を決める設計図です。本記事では戦略の基本から手法の比較、7つのステップに沿った立て方までを人事担当者と経営者に向けて解説します。
新卒採用戦略とは何かを解説
新卒採用戦略は採用活動の設計図
新卒採用戦略とは、経営計画から逆算して採用の目標と進め方を定めた計画です。ナビサイトへの掲載や説明会の開催といった個々の施策ではなく、施策全体の方向を決める設計にあたります。
設計図が必要な理由は、新卒採用の活動期間が長く関係者も多いためです。広報・説明会・面接・内定後フォローがばらばらに動くと、学生に伝わるメッセージまでずれてしまいます。
戦略に含めたい主な要素は次のとおりです。
- 採用目標(人数・職種・配属先)
- 採用ターゲット(求める人物像)
- 訴求メッセージ(自社が選ばれる理由)
- 採用手法とスケジュール
- 選考基準とKPI
これらが1つの資料にまとまっていれば、担当者が変わっても判断の軸を保てるでしょう。
中途採用の戦略との違い
新卒採用と中途採用の最大の違いは、スキルではなく将来の可能性を見極める点にあります。学生には実務経験がほとんどなく、職務経歴から判断できる材料が限られるからです。
| 比較項目 | 新卒採用 | 中途採用 |
|---|---|---|
| 主な目的 | 将来の中核人材の育成 | 欠員補充・即戦力の確保 |
| 評価の軸 | ポテンシャル・価値観 | 経験・スキル |
| 活動期間 | 1年以上に及ぶことが多い | 数週間〜数か月が目安 |
| 入社時期 | 卒業後の一括入社が中心 | 随時 |
| 育成の前提 | 入社後の研修が前提 | 早期の実務投入が前提 |
たとえば中途採用の感覚で「すぐに成果を出せる人」を求めると、学生の評価基準が定まらなくなります。中途採用のノウハウを流用せず、新卒ならではの設計を用意してください。
経営戦略とつなげて考える理由
新卒採用戦略は人事部門だけで完結させず、経営戦略と接続して考えるべきです。新卒社員は数年かけて育ち、事業の将来を担う存在になるからです。
株式会社Sworkersの坡山里帆社長は「人事という仕事が『学生の人生と会社の行く末をつなぐ仕事だ』とすごく感じました」と語っています。新卒採用が目先の人員充足にとどまらない仕事であることをよく表した言葉です。株式会社Sworkers 社長インタビュー
経営者インタビュー
「きょう、人生を動かそう。」——投資家から起業家へ。坡山里帆が信じる、ピュアな思いの力
株式会社Sworkers / 代表取締役
坡山 里帆(はやまり)
たとえば数年後に新規事業を立ち上げる計画があれば、今の主力事業に合う人材だけを採用しても足りません。経営層と人事が同じ事業計画を見ながら採用像を決めることが、戦略づくりの出発点になります。
新卒採用戦略が必要になる背景
若年人口の減少で競争が続きやすい
新卒採用戦略が欠かせない大きな背景は、若年人口の減少です。採用したい企業に対して学生の数が限られるため、学生が企業を比較して選ぶ構図が続きやすくなります。
とくに知名度で大手に及ばない企業は、同じ媒体に同じ情報を載せるだけでは埋もれてしまうでしょう。「自社はどの学生に、何を理由に選ばれるのか」を先に決めておくことが重要です。
学生の情報収集が多様になっている
ナビサイトだけに頼る方法では、届かない学生が増えています。就職活動で使われる情報源が広がり、学生ごとに接点が異なるようになったためです。
- ナビサイト・スカウトサービス
- 企業の採用サイト・SNS・動画
- 就職口コミサイト
- 大学のキャリアセンターや先輩からの紹介
媒体ごとに発信内容がずれていると、学生は不信感を抱きかねません。接点全体を見渡し、一貫したメッセージを届ける設計が求められます。
活動時期の前倒しに備える必要がある
戦略を立てる際は、活動時期の前倒しも織り込んでおきましょう。政府が要請する就活日程では一般に、広報活動は卒業前年度の3月以降、選考活動は卒業年度の6月以降とされています。
一方でインターンシップなどを通じて早い段階から学生と接点を持つ企業もあり、実際の動きは業界や企業規模で異なります。競合が先に関係を築いている学生には、遅れて広報を始めても届きにくいはずです。
最新の要請内容は内閣官房や厚生労働省の公表情報で確認してください。そのうえで競合の動きも踏まえ、自社の日程を決めることをおすすめします。
入社後の定着まで問われるようになった
新卒採用の成果は、入社人数だけでは測れなくなっています。厚生労働省の公表データでは、大学卒の就職後3年以内の離職率が3割前後で推移しており、定着は多くの企業に共通する課題です。
採用と育成には相応の費用がかかるため、早期に離職されると投資を回収できません。戦略の段階で「入社後に活躍し、定着する人物像」を定義しておくことが有効な対策になります。
新卒採用の手法と戦略タイプ
主な採用手法を比較する
採用手法は1つに絞らず、ターゲットに合わせて組み合わせるのが基本です。手法ごとに得意な局面が異なり、単独では認知から入社までをカバーしきれないためです。
| 手法 | 向いている目的 | 費用の傾向 | 注意点 |
|---|---|---|---|
| ナビサイト | 幅広い母集団の形成 | 掲載料が中心 | 掲載企業が多く埋もれやすい |
| ダイレクトリクルーティング | 狙った学生への接触 | 利用料や成果報酬など | 文面作成と配信に工数がかかる |
| インターンシップ | 仕事理解と関係づくり | 運営の人件費が中心 | 現場の協力が欠かせない |
| 新卒紹介 | 少人数の確保 | 成功報酬型が中心 | 1人あたりの費用が高くなりやすい |
| 合同説明会 | 認知の獲得 | 出展料が中心 | 接点が短く印象に残りにくい |
| リファラル採用 | 価値観の近い学生の採用 | 比較的抑えやすい | まとまった人数は見込みにくい |
たとえば採用数が少ない企業なら、スカウトとインターンシップを軸にする構成が考えられます。比較表は自社の採用人数と工数に照らして読み替えてください。
母集団型と厳選型の2タイプ
戦略の方向性は「母集団型」と「厳選型」の2タイプで考えると整理しやすくなります。どちらを選ぶかで、必要な媒体や工数の配分が変わるからです。
母集団型は多くの学生と接点を持ち、選考で絞り込む進め方を指します。厳選型は最初から対象を絞り、1人ひとりと深く関わる進め方です。
| 項目 | 母集団型 | 厳選型 |
|---|---|---|
| 向いている企業 | 採用人数が多い企業 | 採用人数が少ない企業 |
| 主な手法 | ナビサイト・合同説明会 | スカウト・インターンシップ |
| 工数がかかる工程 | 応募者対応・選考運営 | 対象の選定・個別フォロー |
| 主なリスク | ミスマッチの増加 | 母数不足による未充足 |
2タイプは二者択一ではありません。総合職は母集団型、専門職は厳選型というように職種ごとに使いわけると、限られた予算を活かせます。
採用広報を組み合わせて選ばれる理由をつくる
どのタイプでも、採用広報を組み合わせると手法の効果を高めやすくなります。学生は媒体で企業を知ったあと、採用サイトやSNSで詳しく調べることが多いからです。
たとえば社員インタビューや仕事の1日を記事にしておくと、スカウトを受け取った学生の不安を和らげられるでしょう。採用オウンドメディア運用代行とは?費用相場と失敗しない選び方7つでは、発信を社内で続けにくい場合の外注の費用感と選び方を確認できます。
新卒採用戦略のメリットと注意点
メリット1:採用活動のムダを減らせる
戦略を持つ大きなメリットは、費用と工数のムダを減らせることです。ターゲットが明確であれば、効果の薄い施策を判断できるようになります。
たとえば理系の専門人材が欲しい企業なら、幅広い学生が集まる説明会より研究内容に触れたスカウトのほうが合う場合もあるでしょう。やらないことを決められる点も、戦略の価値の1つです。
メリット2:社内の判断基準がそろう
もう1つのメリットは、関係者の判断基準がそろうことです。求める人物像と評価項目が共有されると、面接官の好みによる評価のばらつきを抑えられます。
基準がそろえば、学生への説明内容も統一されます。経営者・人事・現場社員が同じ言葉で自社を語れる状態は、学生の安心感にもつながるはずです。
注意点1:採用数だけをゴールにしない
もっとも避けたいのは、採用人数の達成だけをゴールにすることです。数を追うあまり自社に合わない学生まで内定を出すと、入社後の早期離職につながりかねません。
KPIには内定承諾率や入社後の定着率も加えてください。たとえば配属後の面談結果を人事が振り返り、次の採用基準に反映する流れをつくると、採用の質を改善できます。
注意点2:計画を固定しすぎない
戦略は一度つくって終わりではなく、状況に応じて修正するものです。学生の動きや競合の施策は変わるため、最初の計画に固執すると機会を逃します。
次のような節目で見直す場を設けておくと、軌道修正がしやすくなるでしょう。
- エントリーの受付が一定数に達した時点
- 一次面接が一巡した時点
- 内定承諾の状況が見えてきた時点
新卒採用戦略の立て方・前半
ステップ1:経営計画から採用目標を定める
最初のステップは、経営計画から採用目標を逆算することです。採用人数は「例年どおり」ではなく事業計画から決めると、経営層の納得も得やすくなります。
たとえば数年後の事業規模と必要な人員を部門ごとに書き出し、中途採用で補う分を差し引きましょう。残りが新卒で確保すべき人数の目安です。
あわせて入社後の配属先と育成体制も確認してください。受け入れ体制を超える人数を採用しても、十分に育てられないからです。
ステップ2:現状と市場を分析する
次に自社の現状と市場の環境を分析します。根拠のないまま施策を決めると、過去の失敗を繰り返す恐れがあるからです。
分析では次の3つの視点を押さえると、抜け漏れを防げます。
- 自社:過去の応募数・選考通過率・内定承諾率・辞退理由
- 競合:採用人数・訴求内容・活動時期・待遇
- 学生:志望業界の傾向・企業選びの軸・情報収集の方法
とくに参考になるのは、内定辞退者と入社者の声です。アンケートや面談で「なぜ選んだのか」「なぜ辞退したのか」を集めると、自社の強みと弱みが見えてきます。
ステップ3:採用ターゲットを定義する
分析をもとに、採用したい人物像を具体的に定義します。ターゲットは学歴や専攻だけでなく、価値観や行動特性まで言語化することが大切です。入社後の活躍と定着を左右するのは、スキル以上に仕事への向き合い方だからです。
株式会社スーツの小松裕介社長は『一緒に働きたいのは、時間軸を長めに考えられる人ですね。』と語っています。こうした経営者の言葉は、人物像を学歴などの条件ではなく考え方で捉えるヒントになるでしょう。株式会社スーツ 社長インタビュー
経営者インタビュー
LINEとAIで「当たり前」を仕組みにする。映画青年だった私が、日本の中小企業の生産性改革に挑むまで
株式会社スーツ / 代表取締役社長CEO
小松 裕介
具体的には、社内で活躍している若手社員の共通点を洗い出す方法がおすすめです。必須条件と歓迎条件にわけて整理すれば、面接の評価項目としても使えます。
ステップ4:自社の魅力を言語化する
ターゲットが決まったら、その学生に響く魅力を言語化します。給与や福利厚生だけで競うと、条件面で勝る企業に流れやすいからです。
魅力は次の4つの観点で棚卸しすると、見つけやすくなります。
- 事業:社会への影響・成長性・独自の技術
- 仕事:裁量の大きさ・若手に任せる範囲
- 組織:社風・人間関係・経営者との距離
- 制度:研修・キャリアパス・働き方
棚卸ししたうえで、競合にはなく自社にある要素を訴求の軸に据えましょう。よい面だけでなく大変な面も伝えると、入社後のギャップを抑えられます。
新卒採用戦略の立て方・後半
ステップ5:採用手法とスケジュールを決める
ターゲットと訴求が固まれば、手法とスケジュールを決められます。先に手法を選んでしまうと、ターゲットのいない場所に予算を投じることになりかねません。
スケジュールは入社時期から逆算し、次の順で工程を並べるとよいでしょう。
- 準備:戦略策定・採用サイトや資料の作成
- 接点づくり:インターンシップ・スカウト
- 広報:説明会・媒体での情報発信
- 選考:書類確認・面接
- フォロー:内定者面談・懇親会・入社前研修
工程ごとに担当者と予算も割り振ってください。現場社員の協力が要る工程は、早めに依頼しておくと調整の負担を減らせます。
ステップ6:選考フローと候補者体験を設計する
選考は見極めの場であると同時に、学生に自社を選んでもらう場です。面接官の印象が志望度を大きく左右するため、フローと面接官の準備を戦略に組み込む必要があります。
たとえば連絡が遅いだけでも、学生は不安を感じて別の企業の選考を優先するかもしれません。次の点を事前に決めておくと、対応の質が安定します。
- 応募から面接案内までの返信期限
- 面接回数と各回の目的
- 評価シートと評価基準
- 面接官に求める説明内容と話し方
内定後のフォローも同じ設計に含めましょう。先輩社員との面談や配属の説明を計画的におこなうと、内定承諾の後押しになります。
ステップ7:KPIを設定して振り返る
最後のステップは、KPIを設定して振り返る仕組みづくりです。数値がなければ、どの工程に課題があるのかわからないからです。
| 指標 | わかること | 改善の例 |
|---|---|---|
| エントリー数 | 認知と訴求の強さ | 媒体・求人原稿の見直し |
| 説明会参加率 | 応募後の関心度 | 案内の速度・日程の増設 |
| 選考通過率 | ターゲットとのずれ | 募集条件・評価基準の調整 |
| 内定承諾率 | 魅力づけとフォローの質 | 面接官研修・内定者面談 |
| 入社後の定着率 | 採用基準の妥当性 | 人物像の再定義 |
目標値は過去の実績を基準に置くと、現実的な数字になります。実績がない場合は、初年度の結果を基準値として次年度に活かしましょう。振り返りの結果を次年度の戦略へ反映することで、採用の再現性が高まっていきます。
採用実務を外部に任せる選択肢
外部化を検討したいサイン
戦略を描いても実行の手が足りない場合は、実務の外部化が選択肢になります。担当者が作業に追われると、戦略の見直しに時間を割けなくなるからです。
次のような状況に当てはまるなら、検討する価値があるでしょう。
- 人事担当者がほかの業務と兼任している
- スカウト配信や日程調整に追われている
- 求人原稿や媒体の改善が後回しになっている
- 担当者の異動や退職でノウハウが途切れやすい
全体像は採用代行とは?依頼できる業務や費用相場、メリット3つと選び方を解説で確認できます。導入の流れを比べたい場合はRPO導入事例7選!成功企業に学ぶ効果・費用と失敗しない選び方も参考になるはずです。
当社サービス「採用サポ10」の概要
具体例として当社サービス「採用サポ10」(提供:株式会社Myoshin)を紹介します。採用実務を外部化する定額制の採用BPO/RPOで、料金は初期費用15万円(税別)に加えて月額10〜40万円(税別)の4プランです。
| プラン | 月額(税別) | 稼働目安 | 主な業務 |
|---|---|---|---|
| トライアル | 10万円 | 16.0時間 | 求人広告の運用・求人原稿の改善・応募数や応募単価の分析 |
| ライト | 20万円 | 33.25時間 | 上記に加えスカウト配信・応募者対応・面接日程調整・候補者管理 |
| スタンダード(推奨) | 30万円 | 51.25時間 | 上記に加え採用戦略の設計・媒体や予算の最適化・選考プロセス改善・採用KPI分析 |
| プレミアム | 40万円 | 70.5時間 | 上記に加え人事担当者の育成・面接官研修・採用マニュアル作成・内製化支援 |
特徴は、全業務を0.25時間(15分)単位で管理し、何にどれだけ時間を使ったかを月次で開示する点です。専任の採用ディレクターが窓口となり、実行チームが求人運用・スカウト・応募者対応を担当します。
- 初期構築:2週間で戦略設計・求人票・スカウト文面一式・ターゲットリスト・テスト実行まで
- 作成物:すべて発注企業に帰属
- 契約:最低契約期間は3か月、プラン変更は毎月可(前月20日まで)
- 導入:60分のヒアリング後、最短10営業日で稼働開始
依頼前に確認したい範囲と費用
外部に任せる際は、支援の範囲と別途かかる費用を先に確認しておきましょう。自社に残る業務を把握していないと、導入後に認識のずれが生じるためです。採用サポ10の場合は次のとおりです。
- 支援範囲:採用設計/応募獲得(求人原稿・媒体運用・スカウト)/選考運用(応募受付・日程調整・ステータス管理)
- 発注企業側の業務:面接の実施・候補者の評価・採否の判断・雇用条件の確定
- 標準の支援範囲外:面接代行・独自判断による書類選考
- 別途かかる実費:求人媒体の掲載費・スカウト通数課金・広告費
採否の判断や学生との面接は自社に残るため、戦略の中核は手放さずに済みます。自社の新卒採用にどう当てはめられるかは、ヒアリングの場で確認してください。
60分のヒアリング後は最短10営業日で稼働を始められるので、実務の負荷が気になり始めた段階でご相談ください。採用サポ10の無料相談はこちら
新卒採用戦略のまとめと次の一手
新卒採用戦略の要点を振り返る
新卒採用戦略とは、経営計画から逆算して採用の目標と進め方を定める設計図です。7つのステップは次のとおりでした。
- ステップ1:経営計画から採用目標を定める
- ステップ2:現状と市場を分析する
- ステップ3:採用ターゲットを定義する
- ステップ4:自社の魅力を言語化する
- ステップ5:採用手法とスケジュールを決める
- ステップ6:選考フローと候補者体験を設計する
- ステップ7:KPIを設定して振り返る
どのステップも単独では機能しません。ターゲットから手法、選考、振り返りまでを一貫させることが成果への近道です。
最初に取り組みたいこと
まずは過去の採用データを集め、内定辞退の理由と入社者の志望理由を振り返ってみてください。今ある情報だけでも、次の採用で変えるべき点が見えてくるはずです。
そのうえで、社内だけでは実行の手が足りない工程を洗い出します。戦略の検討と実務の切りわけは早い段階で整理しておくと進めやすいので、外部活用も選択肢に入れて一度ご相談ください。採用サポ10の無料相談はこちら
新卒採用戦略のよくある疑問
入社の1年半〜2年前を目安に検討を始める企業が多いようです。インターンシップから接点を持つ場合は準備期間も必要になるため、前年度の振り返りとあわせて早めに着手してください。
必要です。知名度や予算で大手と同じ戦い方をしにくいからこそ、ターゲットを絞って自社ならではの魅力を伝える設計が効果を発揮します。少人数の採用なら厳選型の進め方が合う場合もあります。
調査や手法によって幅があるものの、1人あたり数十万円〜100万円前後が1つの目安とされています。媒体費に加えて社内の人件費も発生するため、両方を含めて試算するとよいでしょう。
スカウト配信や応募者対応、日程調整などは外部に任せやすい業務です。依頼先によって範囲が異なるため、契約前に業務の切りわけを確認してください。面接の実施や採否の判断は自社に残すのが基本です。