本記事は株式会社Myoshinが運営するビジョン図鑑の記事です。自社サービス「採用サポ10」の紹介を含みます。
「求人広告を出しても応募が集まらない」「人材紹介の手数料が重い」と感じている採用担当者は少なくありません。そこで注目されているのが、企業から候補者へ直接アプローチするダイレクトリクルーティングです。
本記事ではダイレクトリクルーティングとは何かという基本から、求人広告や人材紹介との違い、メリットとデメリット、費用相場までを整理します。さらに自社で始める4つのステップと、運用負担を減らす外部委託の選択肢も紹介します。
読み終えるころには、自社がダイレクト採用に向いているかを判断できるはずです。
ダイレクトリクルーティングの意味
まずは言葉の定義と仕組み、注目される背景を押さえておきましょう。
ダイレクトリクルーティングとは「攻めの採用」
ダイレクトリクルーティングとは、企業が自ら候補者を探し出し直接アプローチする採用手法です。求人を出して応募を待つのではなく、データベースやSNSから会いたい人材を見つけてスカウトを送ります。このため「攻めの採用」とも呼ばれています。
従来の採用は「待ちの採用」が中心でした。求人広告や人材紹介では、企業は応募や推薦が届くのを待つ立場になります。一方でダイレクトリクルーティングでは、企業が主体となって母集団を自らつくりにいく点が大きな特徴です。
つまり採用担当者の役割は「選ぶ人」から「口説く人」へと広がります。この発想の転換こそが、ダイレクト採用を理解する第一歩といえるでしょう。
候補者データベースを使う仕組み
多くの場合、ダイレクトリクルーティングは専用サービスのデータベースを使っておこないます。転職希望者や就職希望者が経歴・スキル・希望条件を登録し、企業はその情報を検索して候補者を絞り込みます。
基本の流れは次のとおりです。
- 求める人物像に合わせて検索条件を設定する
- プロフィールを確認して候補者を選ぶ
- 個別にスカウト文面を作成して送信する
- 返信があればカジュアル面談や選考へ進める
返信率を左右するのは、スカウト文面の個別性と送るタイミングです。テンプレートを一斉送信するだけでは成果につながりにくく、候補者ごとの工夫が求められます。
スカウト型採用が広がる背景
ダイレクトリクルーティングが広がった大きな理由は、採用市場の売り手化です。少子高齢化で働き手が減るなか、求人を出すだけでは十分な応募を集めにくくなりました。
転職潜在層の存在も見逃せません。今すぐの転職は考えていないものの、よい条件があれば話を聞きたいという人は一定数います。こうした層は求人サイトを積極的に見ないため、企業から声をかけなければ出会えません。
さらに、採用コストを抑えたいというニーズも追い風になっています。人材紹介の成功報酬は採用人数に比例して膨らむため、定額で何人にでもアプローチできる手法が評価されるようになりました。
求人広告・人材紹介との違い
ダイレクトリクルーティングがどんな位置づけの手法なのかは、ほかの採用手法と比べるとよくわかります。
求人広告との違い
求人広告は「応募を待つ」手法で、ダイレクトリクルーティングは「こちらから会いにいく」手法です。求人広告では掲載情報を見た人が自ら応募してくるため、母集団の質は広告の内容や露出に左右されます。
ダイレクト採用なら、企業がプロフィールを見たうえで声をかける相手を選べます。そのため要件に合わない応募が大量に届く事態は起こりにくいでしょう。反面、1通ずつ送る手間がかかり、工数は求人広告より大きくなりがちです。
人材紹介との違い
人材紹介はエージェントが候補者を探して推薦してくれる手法です。企業側の手間は少ない一方で、採用が決まると理論年収の一定割合を成功報酬として支払うのが一般的です。
ダイレクトリクルーティングでは、エージェントの役割を企業自身が担います。候補者探しから口説き、日程調整まで自社でおこなうぶん、採用1人あたりのコストは抑えやすくなります。
また候補者と直接やり取りするため、自社の魅力を自分の言葉で伝えられる点も大きな違いです。
3つの採用手法の比較表
主な違いを表にまとめました。
| 項目 | ダイレクトリクルーティング | 求人広告 | 人材紹介 |
|---|---|---|---|
| アプローチ | 企業から直接スカウト | 応募を待つ | エージェントが推薦 |
| 主な対象 | 転職潜在層も含む | 転職顕在層 | エージェントの登録者 |
| 費用体系 | 定額型または成功報酬型 | 掲載課金が中心 | 成功報酬型が中心 |
| 担当者の工数 | 大きい | 中程度 | 小さい |
| ノウハウの蓄積 | 社内にたまりやすい | 原稿改善の知見がたまる | 社内にたまりにくい |
このように、どの手法にも長所と短所があります。自社の採用課題や体制に合わせて組み合わせる発想が大切です。
ダイレクト採用サービスの主な種類
ダイレクトリクルーティングのサービスは、対象とする人材によっていくつかの種類にわかれます。
- 新卒向けのスカウトサービス:学生のプロフィールを見てオファーを送る
- 中途向けのスカウトサービス:幅広い職種の転職希望者と接点をもてる
- ハイクラス・専門職向けのサービス:管理職やエンジニアなど専門人材に強い
- SNSやビジネス系SNS:サービスを介さず個人に直接連絡する
採用したい層が登録しているサービスを選ぶことが出発点です。たとえば即戦力のエンジニアを求めるなら、専門職に強いサービスのほうが効率よく出会えるでしょう。
ダイレクト採用のメリット3つ
ダイレクトリクルーティングには、ほかの手法にない3つのメリットがあります。
転職潜在層にもアプローチできる
1つ目のメリットは、求人サイトを見ていない転職潜在層に出会えることです。優秀な人材ほど現職で活躍しており、自ら転職活動をしていない場合が少なくありません。
実際に組織をつくる経営者のなかにも、既存の枠に収まらない人材は珍しくありません。株式会社ICHIKABACHIKAの大河 陸社長は『もともと人と同じことをするのが好きではなく、人の下で働くことにも違和感を持つタイプでした。その性格を突き詰めていった結果、最終的に独立という選択になりました。』と語っています。株式会社ICHIKABACHIKA 社長インタビュー
経営者インタビュー
「いちかばちか」に賭けた独立 新卒10か月で辞めて選んだ道
株式会社ICHIKABACHIKA / 代表取締役
大河 陸
こうした志向をもつ人材は、横並びの求人広告には反応しにくいものです。一人ひとりの価値観に合わせたスカウトだからこそ、届くメッセージがあるでしょう。
求める人材にピンポイントで会える
2つ目は、要件に合う人材だけを選んで接触できる点です。プロフィールで経験やスキルを確認してから声をかけるため、書類選考で不合格が続くような無駄が減ります。
スキルの見極めでは、平均点よりも「突き抜けた強み」に注目する視点も大切です。株式会社ファンダムの保手濱彰人社長は『僕は一般的なことが何もできない代わりに「漫画」という一点だけは誰にも負けなかった』と語っています。株式会社ファンダム 社長インタビュー
経営者インタビュー
元ホリエモン鞄持ちが語る「落ちこぼれの勝ち方」
株式会社ファンダム / 代表取締役
保手濱 彰人
求人広告の応募書類では、こうした尖った強みは埋もれがちです。ダイレクト採用ならプロフィールの細部まで読み込み、ほかの候補者にない一点を評価したうえで声をかけられます。
採用コストを抑えやすい
3つ目のメリットは、採用単価を抑えやすいことです。定額型のサービスであれば、期間内に何人採用しても費用は変わりません。
採用人数が増えるほど1人あたりのコストは下がります。人材紹介で複数名を採用すると成功報酬が積み上がるのに対し、ダイレクト採用は費用の見通しを立てやすいといえるでしょう。
加えて、スカウト文面や返信率のデータは自社の資産として蓄積されます。運用を続けるほど改善が進み、採用力そのものが底上げされていくはずです。
ダイレクト採用のデメリット
メリットの裏側にあるデメリットも、事前に把握しておくことが大切です。
採用担当者の工数が大きい
最大のデメリットは、運用に手間と時間がかかることです。候補者の検索・プロフィールの読み込み・文面の作成など、1通送るまでに多くの作業が発生します。
返信が来たあとも、面談の日程調整や選考の案内が続きます。通常業務と兼任する担当者にとっては、大きな負担になりがちです。
とくに1人の担当者が複数の職種を抱えると、スカウトの質が落ちて返信率も下がるという悪循環に陥りかねません。
成果が出るまで時間がかかる
ダイレクトリクルーティングは、始めてすぐに成果が出る手法ではありません。検索条件や文面を試し、返信率を見ながら改善を重ねる期間が必要です。
初めのうちは返信がほとんど来ないことも珍しくないでしょう。数か月単位で検証を続ける前提で、経営層とも期待値をそろえておくと安心です。
ノウハウがないと失敗しやすい
3つ目の注意点は、成果が担当者のスキルに左右されやすいことです。ターゲット設定がずれていたり文面が画一的だったりすると、いくら送っても返信は増えません。
よくある失敗例は次のとおりです。
- 求める人物像が曖昧なまま検索している
- 全員に同じテンプレート文面を送っている
- 返信後の対応が遅く候補者が離脱する
- 返信率などの数値を振り返っていない
ただし、これらは運用の仕組みを整えれば防げます。後述する始め方を参考に、計画的に進めてください。
向いている企業・向かない企業
ここまでの特徴をふまえると、ダイレクト採用に向いている企業は次のように整理できます。
- 専門職や管理職など母集団が小さい職種を採用したい
- 採用人数が多く1人あたりのコストを抑えたい
- 自社の魅力や仕事の面白さを言語化できている
一方で次のような状況では、ほかの手法との併用を検討したほうがよいでしょう。
- 採用担当者の時間をまったく確保できない
- 短期間で大量の採用が必要になっている
工数が課題であれば、運用だけを外部に任せる方法もあります。
ダイレクト採用の費用相場
費用はサービスや料金体系によって大きく異なるため、一般的な傾向を押さえておくことが重要です。
主な料金体系は2種類
ダイレクトリクルーティングの料金体系は、大きく「定額型」と「成功報酬型」の2つにわかれます。サービスによっては、両者を組み合わせたプランも見られます。
| 料金体系 | 費用が発生するタイミング | 費用の目安 | 向いているケース |
|---|---|---|---|
| 定額型 | 利用期間に応じて支払う | 年間で数十万〜数百万円程度 | 複数名を継続的に採用したい |
| 成功報酬型 | 採用が決まった時点で支払う | 1名あたり数十万円程度、または理論年収の一定割合 | 採用人数が少ない、まず試したい |
上記はあくまで一般的な目安です。職種や採用難易度、契約期間によって金額は変わるため、複数サービスの見積もりを比較してください。
定額型と成功報酬型の選び方
採用予定人数が多いなら定額型が有利です。何人採用しても費用が変わらないため、採用するほど1人あたりの単価が下がります。
反対に、年に1〜2名だけ採用したい場合は成功報酬型のほうが無駄は出にくいでしょう。採用できなければ費用が発生しない点も安心材料です。
迷ったときは、過去1年の採用実績と今後の採用計画から想定人数を出してみてください。人数と期間が見えれば、どちらの体系が合理的かは自然と判断できます。
見落としがちな「見えないコスト」
費用を考えるうえで忘れてはいけないのが、社内の人件費です。スカウト運用に多くの時間を割くと、そのぶんほかの業務が止まります。
たとえば担当者が月に数十時間をスカウトに使えば、その人件費も実質的な採用コストに含まれます。サービス利用料だけで判断せず、工数を含めた総額で費用対効果を比べることが大切です。
ダイレクト採用の始め方4ステップ
ここからは、自社でダイレクトリクルーティングを始める手順を4つのステップで解説します。
【ステップ1】採用ペルソナを明確にする
最初に取り組むべきは、会いたい人物像を具体的に描くことです。年齢や経験年数だけでなく、価値観や転職理由まで想定しておくと検索条件や文面がぶれません。
ペルソナは現場の責任者と一緒につくるのがおすすめです。活躍している社員の共通点を洗い出すと、必須条件と歓迎条件の線引きがしやすくなります。
【ステップ2】サービスを選び体制を整える
ペルソナが決まったら、その層が多く登録しているサービスを選びます。資料や無料のデモで、登録者の属性や検索機能を確認しておくとよいでしょう。
同時に、誰がどれだけの時間をスカウトに使うかを決めておきます。担当者・送信目標数・振り返りの頻度を決めないまま始めると、日々の業務に押されて運用が止まりがちです。
【ステップ3】スカウト文面をつくり配信する
スカウト文面は「なぜあなたに声をかけたのか」を明確にすることが鍵です。候補者の経歴のどこに魅力を感じたかを具体的に書くと、一斉送信との違いが伝わります。
文面に盛り込みたい要素は次のとおりです。
- 候補者のプロフィールで注目した点
- 任せたい仕事と期待する役割
- 自社ならではの魅力や働き方
- カジュアル面談など気軽な次のステップ
いきなり選考を案内するのではなく、まずは話を聞くだけの場を提案すると返信のハードルが下がります。
【ステップ4】効果を測定し改善する
配信を始めたら、数値で振り返る習慣をつけましょう。とくに開封率・返信率・面談化率・採用率の4つは、改善ポイントを見つけるための基本指標です。
返信率が低いときは文面や対象者の設定に課題があり、面談後の辞退が多いときは面談の進め方に改善の余地があります。数字をもとに1つずつ仮説を検証していくことが、成果への近道です。
スカウト実務を外部に任せる選択肢
ダイレクトリクルーティングの効果を高めたくても、社内だけでは運用の手が回らないこともあるでしょう。その場合は、スカウト配信や応募者対応を採用代行(RPO)に任せる方法があります。
スカウト業務に絞った外部委託の料金やメリットは、スカウト代行とは?料金相場やメリット・失敗しない選び方とおすすめ3選で詳しく解説しています。採用業務全体のどこまでを任せられるかは、採用代行とは?依頼できる業務や費用相場、メリット3つと選び方を解説が参考になるはずです。
外部委託で任せられる業務の範囲
外部に任せやすいのは、手順が定型化しやすい実務です。
- 求人原稿の作成・改善
- スカウト文面の作成と配信
- 応募者への連絡や面接日程の調整
- 候補者のステータス管理と数値分析
一方で、面接での見極めや採否の判断は自社に残すのが一般的です。どこまでを任せてどこを自社で担うかを最初に線引きしておくと、委託後の行き違いを防げます。
当社サービス「採用サポ10」の特徴
具体例として、当社サービスの「採用サポ10」を紹介します。採用サポ10は、株式会社Myoshinが提供する定額制の採用BPO/RPOです。採用実務を外部化し、採用設計から応募獲得・選考運用までを支援します。
体制は、専任の採用ディレクターが窓口となり、実行チームが求人運用・スカウト・応募者対応を担当する形です。特徴的なのは、全業務を0.25時間(15分)単位で管理している点です。何にどれだけ時間を使ったかを月次で開示するため、委託後も業務の中身を把握しやすくなります。
初期構築では、2週間で戦略設計・求人票・スカウト文面一式・ターゲットリスト・テスト実行までをおこないます。作成物はすべて発注企業に帰属するため、将来の内製化にも活かせます。
料金プランと支援範囲
料金は初期費用15万円(税別)に加え、月額10〜40万円(税別)の4プランから選ぶ仕組みです。
| プラン | 月額(税別) | 稼働目安 | 主な支援内容 |
|---|---|---|---|
| トライアル | 10万円 | 16.0時間 | 求人広告の運用・求人原稿の改善・応募数や応募単価の分析 |
| ライト | 20万円 | 33.25時間 | トライアルの内容に加え、スカウト配信・応募者対応・面接日程調整・候補者管理 |
| スタンダード(推奨) | 30万円 | 51.25時間 | ライトの内容に加え、採用戦略の設計・媒体や予算の最適化・選考プロセス改善・採用KPI分析 |
| プレミアム | 40万円 | 70.5時間 | スタンダードの内容に加え、人事担当者の育成・面接官研修・採用マニュアル作成・内製化支援 |
スカウト配信まで任せたい場合は、ライト以上のプランが対象になります。最低契約期間は3か月で、プラン変更は前月20日までの申し出で毎月可能です。なお、求人媒体の掲載費・スカウト通数課金・広告費は月額費用とは別の実費です。
支援範囲外の業務もあります。面接の実施・候補者の評価・採否の判断・雇用条件の確定は発注企業側でおこないます。面接代行と、独自判断による書類選考も標準の支援範囲には含まれません。
相談から稼働までの流れ
導入は60分のヒアリングから始まります。現状の採用課題や目標をうかがったうえで、最短10営業日で稼働を開始できます。
60分のヒアリングで自社に合うプランや任せる範囲を確認できる仕組みなので、スカウト運用の負担に悩んでいる場合はまず気軽に相談してください。採用サポ10の無料相談はこちら
ダイレクト採用の要点まとめ
ダイレクトリクルーティングとは、企業が候補者に直接アプローチする「攻めの採用」です。本記事の要点を振り返ります。
- 求人広告や人材紹介では出会いにくい転職潜在層にアプローチできる
- 要件に合う人材を選んで接触でき、採用単価も抑えやすい
- 一方で工数が大きく、成果が出るまで時間がかかる
- 費用は定額型と成功報酬型があり、社内工数を含めて比較する
- ペルソナ設計・体制づくり・文面作成・効果測定の4ステップで進める
成果を出すには、継続的な運用と改善が欠かせません。社内のリソースが足りない場合は、実務の一部を外部に任せることも有効な選択肢です。
採用サポ10は稼働時間の内訳を月次で開示する定額制なので、委託の中身を確かめながら進めたい企業は無料相談を活用してください。採用サポ10の無料相談はこちら
ダイレクト採用のよくある疑問
ダイレクトリクルーティングは、企業が候補者へ直接アプローチする採用手法そのものを指します。スカウト代行は、その実務である候補者検索や文面作成・配信を外部の事業者に任せるサービスです。手法を自社で回すか、運用を外部に任せるかの違いと考えるとわかりやすいでしょう。
返信率はサービスや職種、文面の質によって大きく変わるため一概にはいえません。まずは自社の数値を記録し、文面や対象者を変えながら改善の推移を見ていくことが大切です。
運用は可能です。ただし通常業務と兼任する場合は、送信数を絞って質を重視するなど現実的な目標設定が必要になります。手が回らない部分は、スカウト配信や日程調整だけを外部に任せる方法も検討するとよいでしょう。
使えます。新卒向けのスカウトサービスでは、学生が登録したプロフィールや自己PRをもとに企業からオファーを送れます。説明会に来ない層とも接点をもてるため、母集団の幅を広げたい企業に向いている手法です。