採用戦略の立て方とは?成果につなげる7ステップと失敗しないコツ

採用戦略の立て方とは?成果につなげる7ステップと失敗しないコツ

本記事は株式会社Myoshinが運営するビジョン図鑑の記事です。自社サービス「採用サポ10」の紹介を含みます。

「求人を出しても応募が集まらない」「採用しても定着しない」と悩む企業は少なくありません。原因の多くは手法ではなく、採用活動の土台となる戦略の不在にあります。

本記事では採用戦略の立て方を7つのステップで解説します。フレームワークの使い方や注意点、実際に組織づくりをする経営者の声も紹介するので、自社の採用を見直す材料にしてください。

採用戦略の立て方の基本と背景

採用戦略とは採用活動の設計図

採用戦略とは「誰を・いつまでに・何人・どの方法で採用するか」を経営目標から逆算して決める方針です。求人広告の出稿や面接の実施は、あくまで戦略を実行するための手段にすぎません。

戦略がないまま手段だけを増やすと、費用をかけても成果が安定しない状態に陥ります。たとえば「営業職を半年で3名採用する」という目標があっても、求める人物像や訴求ポイントが曖昧では応募者の質がそろいません。

採用戦略は採用活動全体の判断基準となる「設計図」だと捉えるとよいでしょう。設計図があれば媒体選びや面接の評価に迷ったときも、立ち返る場所ができます。

採用計画・採用手法との違い

採用戦略と混同されやすい言葉に「採用計画」と「採用手法」があります。3つの関係を整理すると、戦略が方向性を決めて計画が数字と日程に落とし込み、手法が実行を担う構造です。

項目 役割 具体例
採用戦略 誰をなぜ採るかを決める方針 ターゲット像・訴求軸・採用チャネルの方針
採用計画 戦略を数字と日程に落とし込む 職種別の採用人数・時期・予算
採用手法 計画を実行する具体策 求人広告・スカウト・リファラル・人材紹介

順番を逆にして手法から考えると、「とりあえず媒体に出す」という場当たり的な運用になりがちです。まず戦略を固め、そのうえで計画と手法を選ぶ流れを意識してください。

採用戦略が求められる背景

背景には生産年齢人口の減少による採用競争の激化があります。待っていても応募が来る時代ではなくなり、企業が自ら候補者を探しにいく「攻めの採用」が一般的になりました。

さらに求職者の情報収集の方法も変わっています。求人票だけでなく口コミサイトやSNS、社長インタビューなどを見比べて応募先を決める人も珍しくありません。

採用手法も求人広告・人材紹介・ダイレクトリクルーティング・リファラルなどに多様化しています。選択肢が多いからこそ、自社に合う手法を選ぶ判断軸として採用戦略が欠かせないのです。

採用戦略を立てるメリット

ミスマッチと早期離職を減らせる

採用戦略を立てる最大のメリットは、入社後のミスマッチを減らせる点です。求める人物像と評価基準を事前に言語化しておくと、面接官ごとの判断のブレが小さくなります。

ミスマッチの原因は、スキル面よりも価値観や働き方の期待値のズレであることが少なくありません。戦略の段階で「自社が提供できること」と「提供できないこと」を明確にすれば、選考中に正直な情報を伝えられます。

結果として入社前後のギャップが小さくなり、早期離職の防止につながります。採用はゴールではなく、定着と活躍までを見据えた投資だと考えましょう。

採用コストを最適化できる

戦略があると、限られた予算をどの手法に配分すべきか判断しやすくなります。ターゲットが明確であれば、効果の薄い媒体への出稿を減らせるからです。

たとえばエンジニア採用で求人広告の反応が弱い場合、スカウト型の手法へ予算を移すといった判断ができます。応募単価や採用単価を手法別に比較すれば、投資対効果の高い打ち手が見えてくるでしょう。

採用費は「使った総額」ではなく「1名あたりにいくらかかったか」で評価するのが基本です。戦略とKPIをセットで持つことで、コストの最適化が進みます。

社内の判断軸がそろう

採用戦略は経営層・人事・現場の3者が同じ方向を向くための共通言語にもなります。誰を採るかの基準が文書化されていれば、部署ごとに意見が割れる場面も減らせるはずです。

現場の管理職は即戦力を求め、経営層は将来の幹部候補を求めるといった食い違いはよく起こります。戦略づくりの過程で優先順位をすり合わせておくと、選考の途中で基準が揺らぐことを防げます。

判断軸がそろうと内定までのスピードも上がり、優秀な候補者を他社に奪われるリスクを抑えられる点も見逃せません。

採用戦略の立て方7ステップ

ここからは採用戦略の立て方を7つのステップに分けて解説します。全体像は次の表のとおりです。

ステップ やること 主なアウトプット
1 経営計画から必要人材を洗い出す 職種別の採用人数・時期
2 採用の現状と市場を分析する 課題の一覧・競合比較
3 採用ペルソナを設計する ターゲット像の資料
4 採用基準と評価項目を決める 評価シート
5 自社の魅力と訴求軸を整理する 訴求メッセージ
6 採用手法と予算を選ぶ チャネル別の予算配分
7 選考プロセスとKPIを設計する 選考フロー・KPI表

各ステップは独立しているわけではありません。前のステップの結果を次に生かす流れを意識すると、一貫性のある戦略になります。

ステップ1・2:必要人材の洗い出しと現状分析

ステップ1では、経営計画や事業計画から逆算して必要な人材を洗い出します。「3年後に売上を1.5倍にするには営業組織を何名に増やすべきか」といった問いから考えると、採用人数と時期の根拠が明確になるでしょう。

このとき欠員補充だけでなく、新規事業や組織の将来像に必要なポジションも含めて検討してください。退職予定者や異動の見込みも加味すると、計画のズレを防げます。

ステップ2では現状分析をおこないます。過去の応募数・選考通過率・内定承諾率・入社後の定着率などを振り返り、どこにボトルネックがあるかを特定しましょう。あわせて競合企業の給与水準や訴求内容を調べると、自社の立ち位置が見えてきます。

ステップ3・4:ペルソナ設計と採用基準の決定

ステップ3では採用ペルソナを設計します。ペルソナとは、年齢・経験・価値観・転職理由・情報収集の手段まで具体化した「架空の候補者像」のことです。

人物像は具体的なほど、求人原稿やスカウト文面の言葉選びがぶれなくなります。活躍している社員にヒアリングし、共通する特徴をペルソナに反映させるのが近道です。

ステップ4では、ペルソナをもとに採用基準と評価項目を決めます。「必須条件」と「歓迎条件」を分けて定義すると、条件を盛り込みすぎて母集団が狭まる失敗を防げます。評価項目は次の3つに分けて整理すると運用しやすいでしょう。

  • スキル:業務に必要な専門知識や資格
  • 経験:近い職種や業界での実務経験
  • 価値観:企業理念や働き方への共感

とくに価値観は入社後の定着に直結します。面接での質問例まで用意しておくと、評価のブレを抑えられるはずです。

ステップ5・6:訴求軸の整理と採用手法の選定

ステップ5では、ペルソナに響く自社の魅力を整理します。給与や福利厚生だけでなく、事業の将来性・仕事のやりがい・成長環境・社風など幅広い観点で洗い出すことが大切です。

魅力を整理する際は、社員インタビューや経営者のメッセージが有効な材料になります。条件面だけで比較されると大手に勝ちにくいため、「この会社で働く理由」を言葉にしておくことが中小企業の武器になるでしょう。

ステップ6では、ターゲットに届く採用手法と予算を選びます。主な手法の特徴は次のとおりです。

手法 向いているケース 注意点
求人広告 幅広い層から母集団を集めたい 掲載するだけでは埋もれやすい
人材紹介 専門職や管理職を採りたい 成功報酬として年収の一定割合がかかる
ダイレクトリクルーティング 転職潜在層にアプローチしたい 文面作成や配信の工数がかかる
リファラル採用 社風に合う人材を採りたい 社員の協力と制度設計が必要
自社採用サイト・SNS 企業の魅力を継続的に発信したい 成果が出るまで時間がかかる

1つの手法に頼りきるのではなく、ペルソナの情報収集の手段にあわせて組み合わせることをおすすめします。

ステップ7:選考プロセスとKPIの設計

最後のステップ7では、選考プロセスとKPIを設計します。書類選考から内定までの各段階で「何を評価するか」「誰が担当するか」「何日以内に連絡するか」を決めておきましょう。

選考スピードは内定承諾率を左右する重要な要素です。連絡が遅れるほど候補者の気持ちはほかの企業へ移りやすくなるため、日程調整や合否連絡の期限をルール化することをおすすめします。

KPIは最終的な採用人数から逆算して設定します。主に次の指標を追うとよいでしょう。

  • 応募数(母集団の量)
  • 書類選考通過率
  • 面接通過率
  • 内定承諾率
  • 入社後の定着率

各段階の数値を月次で確認すれば、どこを改善すべきかがすぐにわかるはずです。数字だけを追うのではなく、応募者の声や辞退理由もあわせて記録しておくと改善の精度が高まります。

採用戦略に役立つフレームワーク

採用戦略の立て方で迷ったときは、マーケティングのフレームワークを応用すると考えを整理しやすくなります。ここでは代表的な3つを紹介します。

3C分析で自社の立ち位置を知る

3C分析は3つの視点で採用環境を整理する手法です。それぞれの視点で確認したい項目は次のとおりです。

  • Customer(求職者):ターゲットが重視する条件や転職理由
  • Competitor(競合他社):競合の給与水準・訴求内容・採用手法
  • Company(自社):自社の強み・弱み・提供できる価値

求職者が何を求め、競合が何を打ち出しているかを把握することで、自社が勝てるポイントが見えてきます。たとえば競合が高い給与を打ち出している場合、同じ土俵で戦うのは得策ではありません。

代わりに「裁量の大きさ」や「経営者との距離の近さ」など、競合にない価値を前面に出すと差別化しやすいでしょう。

SWOT分析で強みと弱みを整理する

SWOT分析は自社の「強み・弱み」と外部環境の「機会・脅威」を掛け合わせて戦略を考える手法です。採用に応用する場合は、求職者から見た自社の魅力と課題を洗い出します。

弱みはそのまま隠すのではなく、改善策とセットで伝えると誠実な印象につながります。「教育制度が整っていない」という弱みも、「若手が早くから裁量を持てる」という強みに言い換えられる場合があるからです。

強みと機会を掛け合わせた訴求は、採用広報の中心メッセージになります。分析結果は求人原稿や面接での説明内容にも反映させてください。

カスタマージャーニーで候補者との接点を設計する

カスタマージャーニーとは、候補者が自社を知ってから入社するまでの行動と心理の流れを図にしたものです。「認知→興味→応募→選考→内定→入社」の各段階で、候補者が何を考えどの情報に触れるかを整理します。

段階ごとに打ち手を考えると、抜け漏れのない採用活動を設計できます。認知の段階なら求人広告やSNS、選考の段階なら面接官の対応や連絡のスピードが重要な接点になるでしょう。

採用戦略の立て方の注意点

求める人物像を盛り込みすぎない

よくある失敗は、理想を詰め込みすぎて該当者がほとんどいないペルソナをつくってしまうことです。条件を増やすほど母集団は小さくなり、結果として採用が長期化します。

現場の要望をすべて受け入れるのではなく、「入社時点で必要な条件」と「入社後に育成できる条件」を切り分けましょう。育成を前提にすれば、ターゲットの幅を広げられます。

経営と現場で合意を取ってから進める

人事担当者だけで戦略を立てると、現場の感覚とずれた人物像になりやすい傾向があります。配属先の管理職や経営層を巻き込み、要件や優先順位について合意を取ってから動き出すことが大切です。

合意形成の場では、「なぜこの人材が必要なのか」を事業の目標と結びつけて説明すると納得を得やすくなります。面接官を担う社員にも戦略の意図を共有しておけば、選考の質がそろうでしょう。

入社後の定着まで見据えて設計する

採用戦略は内定承諾で終わりではありません。入社した人材が長く活躍できる環境まで設計してはじめて、採用の投資が回収できます。

定着を考えるうえでは、社員が何年か働いたあとにどう感じるかという視点も欠かせません。株式会社ANの深澤かおり社長は「多くの方は5年目、10年目になると会社の愚痴を言い始めますよね。飲みに行って不満をこぼす。でも私は、それがどうしても嫌だった。お金をいただいてプロの仕事をしているはずなのに文句を言って、その先何年も会社にお世話になる。こんな恥ずかしいことはないなと思って、起業しようと決めたんです。」と語っています。株式会社AN 社長インタビュー

経営者インタビュー コミュ障で最下位だった私が、仲間と走り続ける理由 コミュ障で最下位だった私が、仲間と走り続ける理由 株式会社AN / 代表取締役 深澤かおり

中堅社員が不満を抱えたまま働き続ける状態は、本人にとっても組織にとっても大きな損失です。採用戦略の段階からキャリアパスや評価制度、意見を伝えられる仕組みまで整えておくと、定着率の改善につながります。

作って終わりにせず定期的に見直す

採用市場や自社の事業環境は常に変化します。一度立てた戦略をそのまま使い続けると、実態に合わない施策に予算を使い続けることになりかねません。

少なくとも半期に一度はKPIの実績を振り返り、ペルソナや手法を見直す機会を設けましょう。改善のサイクルを回し続けることが、採用力を着実に高める近道です。

中長期の採用戦略と人材育成

新卒採用と中途採用の役割を分ける

中長期の視点で採用戦略を立てる場合、新卒と中途の役割分担を決めておくことが重要です。それぞれの特徴を比較すると次のようになります。

項目 新卒採用 中途採用
主な目的 将来の中核人材を育てる 即戦力で事業課題を解決する
育成コスト 高い(入社後の教育が必要) 比較的低い
組織への影響 文化の継承・組織の活性化 新しい知見やスキルの獲得
採用期間 長期的な計画が必要 欠員や事業計画にあわせて随時

どちらか一方に偏ると、年齢構成のゆがみや育成ノウハウの断絶が起きやすくなります。5年後・10年後の組織図を描き、どの層をどちらの手法で補うかを決めておくとよいでしょう。

幹部候補や後継者を見据えて採用する

中小企業では、将来の幹部候補や後継者の確保も採用戦略の大切なテーマです。経営を担う人材は短期間では育たないため、採用の段階から育成計画とセットで考える必要があります。

経営を担う人材には、実際に事業を動かした経験が欠かせません。株式会社HundRedsの野口賢吾社長も「後継者が承継の前に一度自分で事業を経験しておくということです。」と語っています。株式会社HundReds 社長インタビュー

経営者インタビュー 事業承継に一度失敗した私が、地域と地域をつなぐ会社をつくった理由 事業承継に一度失敗した私が、地域と地域をつなぐ会社をつくった理由 株式会社HundReds / 代表取締役社長 野口賢吾

この視点は幹部候補の採用にも応用できます。入社後に小さな事業や部門の責任者を任せるキャリアパスを用意しておけば、経営視点を持つ人材を計画的に育てられるでしょう。

採用広報を継続して資産にする

中長期で効いてくるのが、自社の魅力を発信し続ける採用広報です。社員インタビューや経営者のメッセージを蓄積していくと、求職者が応募前に企業理解を深められる資産になります。

発信を続けることで、自社に共感した人材から応募が集まりやすい状態をつくれます。短期の成果を求めすぎず、継続できる運用体制を整えることが大切です。

採用実務を外部に任せる選択肢

採用BPO・RPOで任せられる業務

採用戦略を立てても、実行する人手が足りなければ成果にはつながりません。人事担当者がほかの業務と兼任している企業では、スカウト配信や応募者対応が後回しになりやすいのが実情です。

そこで選択肢になるのが、採用実務を外部の専門会社に任せる採用BPO・RPOです。依頼できる業務の範囲や費用相場は採用代行とは?依頼できる業務や費用相場、メリット3つと選び方を解説で詳しくまとめています。

また、実際に外部化した企業の効果や費用はRPO導入事例7選!成功企業に学ぶ効果・費用と失敗しない選び方で紹介しているので、自社に近い事例を探す参考にしてください。

当社サービス「採用サポ10」の特徴

当社サービスの「採用サポ10」は、株式会社Myoshinが提供する定額制の採用BPO/RPOです。採用設計から応募獲得、選考運用までの実務を月額制で外部化できます。

  • 専任の採用ディレクターが窓口となり、実行チームが求人運用・スカウト・応募者対応を担当
  • 全業務を0.25時間(15分)単位で管理し、何にどれだけ時間を使ったかを月次で開示
  • 初期構築は2週間で、戦略設計・求人票・スカウト文面一式・ターゲットリスト・テスト実行まで対応
  • 作成物はすべて発注企業に帰属
  • 60分のヒアリング後、最短10営業日で稼働開始

とくに稼働時間を15分単位で開示する仕組みは、外部委託で見えにくくなりがちな業務の中身を確認できる点が特徴です。作成物が自社に残るため、将来的に採用を内製化したい企業にも向いています。

採用サポ10の料金プランと支援範囲

料金は初期費用15万円(税別)と、月額10〜40万円(税別)の4プランで構成されています。

プラン 月額(税別) 稼働目安 主な支援内容
トライアル 10万円 16.0時間 求人広告の運用・求人原稿の改善・応募数や応募単価の分析
ライト 20万円 33.25時間 トライアルの内容に加えてスカウト配信・応募者対応・面接日程調整・候補者管理
スタンダード(推奨) 30万円 51.25時間 ライトの内容に加えて採用戦略の設計・媒体や予算の最適化・選考プロセス改善・採用KPI分析
プレミアム 40万円 70.5時間 スタンダードの内容に加えて人事担当者の育成・面接官研修・採用マニュアル作成・内製化支援

最低契約期間は3か月で、プラン変更は前月20日までの申し出で毎月可能です。求人媒体の掲載費・スカウトの通数課金・広告費は月額費用とは別の実費となります。

なお面接の実施・候補者の評価・採否の判断・雇用条件の確定は発注企業側でおこないます。面接代行や独自判断による書類選考は標準の支援範囲に含まれないため、事前に役割分担を確認しておくと安心です。

外部に任せる前に整理しておきたいこと

外部委託の効果を高めるには、自社で担う業務と任せる業務の線引きを先に決めておくことが大切です。採用戦略の方向性や採否の最終判断は自社に残し、工数のかかる実務を任せる形が一般的といえます。相談前には次の3点を整理しておきましょう。

  • 採用したい職種・人数・時期
  • 現在の採用課題(応募が少ない・辞退が多いなど)
  • 社内で対応できる工数と予算

採用サポ10では60分のヒアリングで現状の課題を整理できるので、戦略づくりや実務の人手に悩んでいる場合は気軽にご相談ください。採用サポ10の無料相談はこちら

採用戦略の立て方のまとめ

7ステップの振り返り

採用戦略の立て方は、経営計画から逆算して「誰を・いつまでに・何人・どの方法で採るか」を決めることから始まります。本記事で紹介した7ステップを振り返りましょう。

  • ステップ1:経営計画から必要人材を洗い出す
  • ステップ2:採用の現状と市場を分析する
  • ステップ3:採用ペルソナを設計する
  • ステップ4:採用基準と評価項目を決める
  • ステップ5:自社の魅力と訴求軸を整理する
  • ステップ6:採用手法と予算を選ぶ
  • ステップ7:選考プロセスとKPIを設計する

戦略を成果につなげるために

戦略は立てて終わりではなく、KPIをもとに改善を続けることで成果に近づきます。経営と現場の合意を取り、入社後の定着まで見据えて設計する視点も忘れないでください。

実務の人手が足りない場合は、外部の力を借りるのも有効な選択肢です。

採用サポ10は採用戦略の設計から求人運用・応募者対応までを定額で任せられるので、まずは無料相談で自社の課題を話してみてください。採用サポ10の無料相談はこちら

採用戦略の立て方のよくある疑問

Q.採用戦略の立て方で最初に取り組むべきことは何ですか?
A.

まずは経営計画や事業計画を確認し、必要な人材の職種・人数・時期を洗い出すことから始めます。そのうえで過去の採用実績を振り返ると、自社の課題が明確になります。

Q.中小企業でも採用戦略は必要ですか?
A.

必要です。採用予算や人手が限られる中小企業ほど、ターゲットと手法を絞り込む戦略の効果が大きくなります。大手と条件面で競うのではなく、自社ならではの魅力を訴求軸にするとよいでしょう。

Q.採用戦略はどのくらいの頻度で見直すべきですか?
A.

半期に一度を目安に、KPIの実績をもとに見直すのが一般的です。事業計画の変更や応募状況に大きな変化があった場合は、その都度見直してください。

Q.採用戦略の立案から外部に任せることはできますか?
A.

採用BPO・RPOのなかには、採用戦略の設計から支援するサービスもあります。当社サービスの採用サポ10では、スタンダードプラン以上で採用戦略の設計・媒体や予算の最適化・採用KPI分析に対応しています。ただし採否の判断や雇用条件の確定は、発注企業側の役割です。