採用ブランディング事例7選!成功のポイントと進め方を徹底解説

採用ブランディング事例7選!成功のポイントと進め方を徹底解説

本記事は株式会社Myoshinが運営するビジョン図鑑の記事です。自社サービス「採用サポ10」の紹介を含みます。

「求人を出しても応募が集まらない」「採用できても早期に辞めてしまう」と悩む企業は少なくありません。こうした課題の解決策として注目されているのが採用ブランディングです。

本記事では採用ブランディング事例7選をモデルケースとして紹介します。メリットや注意点、具体的な進め方と支援サービスの選び方まで、人事・採用担当者や経営者の視点でまとめました。

採用ブランディングの意味と目的

採用ブランディングの定義

採用ブランディングとは、求職者に「この会社で働きたい」と思ってもらうための企業イメージづくりです。給与や休日といった条件だけで比較されるのではなく、価値観や働き方への共感で選ばれる状態をめざします。

背景には条件面だけでは大手企業に勝ちにくいという事情があります。とくに中小企業の場合、知名度や待遇で競うと不利になりがちです。そこで自社ならではの魅力を言語化し、一貫したメッセージとして届けることが重要になります。

つまり採用ブランディングは単なる広告ではありません。採用活動全体の「軸」をつくる取り組みと考えるとわかりやすいでしょう。

採用広報・採用マーケティングとの違い

採用ブランディングは採用広報や採用マーケティングと混同されがちです。結論からいえば、ブランディングは「何を伝えるか」という土台を決める活動であり、広報やマーケティングはそれを「どう届けるか」を担う手法です。

3つの違いを整理すると次のとおりになります。

項目 採用ブランディング 採用広報 採用マーケティング
目的 自社が選ばれる理由と企業イメージをつくる 自社の情報を社外に発信する ターゲットに効率よく情報を届けて応募につなげる
主な活動 価値観の言語化・人物像の設計・メッセージの統一 採用サイト・SNS・社員インタビュー 媒体選定・スカウト配信・データ分析
成果が出るまでの期間 中長期 中期 短期〜中期

土台となるブランドが曖昧なまま広報だけ強化しても、メッセージがぶれて求職者に伝わりません。まずブランディングで軸を固め、そのうえで広報やマーケティングを組み合わせる順序がおすすめです。

採用ブランディングが注目される背景

注目される理由は採用市場の構造変化にあります。働き手が減っていくなか、多くの業界で人材獲得の競争が激しくなっています。

求職者の情報収集の方法も変わりました。求人票だけでなくSNSや口コミサイトで企業の実態を調べてから応募する人が増えています。主な背景は次の3つです。

  • 労働人口の減少による採用競争の激化
  • 求職者が企業の実態を多角的に調べるようになったこと
  • 早期離職による採用コスト増への危機感

こうした状況では条件のよさだけで人を集めるのは難しいでしょう。「どんな会社か」を正しく伝える採用ブランディングの重要性が高まっているのです。

発信型の採用ブランディング事例

ここからは採用ブランディング事例7選を紹介します。特定企業の成果ではなく、多くの企業で取り入れられている取り組みをモデルケースとして整理しました。まずは情報発信を軸にした4つの事例です。

事例1:創業者の原体験を採用メッセージにする

1つ目は経営者自身の原体験や創業の想いを採用メッセージの中心に据える事例です。中小企業では社長の人柄や価値観がそのまま職場の空気をつくっていることが多いためです。

HINOKI STYLE JAPAN株式会社の檜原 大河社長は『会社員か公務員になることが当たり前だと思っていた僕にとって、自分で需要を見つけ、仕事と収入の仕組みをつくる働き方を初めて現実として知った経験でした』と語っています。こうした原体験は「自ら仕事をつくる人を歓迎する」という価値観が伝わる具体的な材料になります。HINOKI STYLE JAPAN株式会社 社長インタビュー

経営者インタビュー ニューヨークの民泊で出会った働き方が、独立の原点になった ニューヨークの民泊で出会った働き方が、独立の原点になった 取締役代表 檜原 大河

理念やビジョンを抽象的な言葉で並べるより、経営者のエピソードを添えるほうが共感を得やすいのが特徴です。採用サイトのトップメッセージや会社説明会の冒頭で語ると効果的でしょう。

事例2:社員インタビューで働く姿を見せる

2つ目は現場社員のインタビュー記事や動画で働く姿を見せる事例です。求職者がもっとも知りたいのは「どんな人と働くのか」という点だからです。

たとえば入社理由や1日の流れ、仕事のやりがいと大変さを率直に語ってもらう方法があります。よい面だけでなく苦労話も載せることで、入社後のギャップを減らす効果が期待できます。

記事を継続的に発信するなら採用オウンドメディアの立ち上げも選択肢です。運用体制や費用の考え方は採用オウンドメディア運用代行とは?費用相場と失敗しない選び方7つで解説しているので参考にしてください。

事例3:求人原稿とスカウト文面のトーンを統一する

3つ目は求人原稿やスカウト文面の言葉づかいを統一する事例です。採用サイトでは「挑戦を歓迎する社風」と打ち出しているのに、求人票は条件の羅列だけという状態はよくあります。

求職者は複数の接点で企業を見ています。媒体ごとにメッセージがばらばらだと、どの姿が本当なのか判断できません。

そこで次の要素を全チャネルでそろえることが大切です。

  • 会社として大切にしている価値観
  • 求める人物像とその理由
  • 入社後に得られる経験や成長

新しいコンテンツをつくらなくても始められる点も魅力でしょう。既存の求人原稿を見直すだけでも一貫したメッセージは届けられます。

事例4:SNSで社内の日常を発信する

4つ目はSNSで社内の日常を発信する事例です。イベントの様子や社員の何気ないやり取りを投稿すると、会社の雰囲気が自然に伝わります。

SNSの強みは求職者との距離が近い点にあります。採用サイトほど作り込まなくても始めやすく、若手社員が担当すると等身大の発信になりやすいでしょう。

一方で投稿が途切れると「活気がない会社」という印象を与えかねません。投稿頻度や担当者をあらかじめ決めておき、無理なく続けられる体制を整えておきましょう。

体験型の採用ブランディング事例

続いて求職者に会社を「体験」してもらう事例を3つ紹介します。職場見学だけでなく、選考や入社後の体験もブランドの一部です。

事例5:職場見学や体験入社で実態を見せる

5つ目は職場見学や体験入社の機会を設ける事例です。文章や写真では伝わりにくい職場の空気まで直接感じてもらえる点が強みです。

とくに現場仕事が中心の業種では効果が出やすい傾向があります。作業の様子を見たうえで応募してもらえば、入社後の「思っていたのと違う」を防ぎやすくなります。

見学後に社員と気軽に話せる時間を設けると、より本音に近い情報を届けられるでしょう。案内役には入社数年目の社員を選ぶと、求職者も質問しやすくなります。

事例6:求める人物像を言語化して選考に一貫させる

6つ目は求める人物像を言語化し、面接の評価基準まで一貫させる事例です。発信で「主体性のある人を歓迎」とうたっても、面接で経験年数ばかり問えば求職者は違和感を覚えます。

人物像を決める際は次の3点を整理するとよいでしょう。

  • 活躍している社員に共通する行動や考え方
  • 今後の事業展開で必要になるスキル
  • 自社の文化と合わない人の特徴

言語化した人物像を面接官全員で共有すれば、誰が面接しても同じ基準で評価できます。選考そのものがブランド体験になる点は見落とされがちです。

事例7:内定者フォローと社員紹介でファンを増やす

7つ目は内定者や入社後の社員をブランドの担い手にする事例です。入社した社員が満足して働いていれば、その声が何よりの採用メッセージになります。

たとえば内定者懇親会や入社前の面談で不安を解消する方法があります。社員が知人を紹介するリファラル採用も、社員が自社に誇りを持っていなければ機能しません。

採用ブランディングは入社した時点で終わりではないのです。入社後の体験まで設計することで、発信内容の信頼性が高まります。

採用ブランディングのメリット

応募者の質とマッチ度が上がりやすい

最大のメリットは自社に合う人材から応募が集まりやすくなる点です。価値観や働き方が事前に伝わるため、共感した人が応募してくれる流れが生まれます。

応募総数が急増するとは限りません。それでも面接に進む人の志望度が高まり、選考の手間が減ることも期待できます。

「数より質」を重視する採用ではこの差が大きく効いてきます。とくに少人数採用の中小企業ほど恩恵を受けやすいといえるでしょう。

採用コストの抑制につながる

2つ目は中長期で採用コストを抑えやすい点です。ブランドが浸透すると求人広告に頼りきらなくても、指名検索やリファラル経由の応募が見込めるようになります。

採用サイトや社員インタビューなどのコンテンツは一度つくれば資産として残ります。媒体掲載のように掲載期間が終わると効果が消えるわけではありません。

もちろん制作や運用には初期の投資が必要です。短期の費用だけでなく、数年単位の採用単価で判断することが大切です。

定着率と社員のエンゲージメントが高まる

3つ目は入社後の定着や社員の意欲向上にもつながる点です。実態に近い情報で入社を決めた社員は、ギャップによる早期離職を起こしにくくなります。

さらに自社の魅力を言語化する過程は、既存社員が会社を見つめ直す機会にもなります。インタビューに登場した社員が仕事への誇りを再確認するという副次的な効果も見込めるでしょう。

採用ブランディングの注意点

成果が出るまで時間がかかる

採用ブランディングは即効性のある施策ではありません。イメージが求職者に浸透するまでには、一般に半年から数年かかるといわれます。

目の前の欠員を埋めたい場合は、求人広告やスカウトなどの即効性がある施策と並行して進めましょう。短期と中長期の施策を分けて考えると、社内の理解も得やすくなります。

実態と発信のズレが早期離職を招く

もっとも注意したいのは実態以上に会社をよく見せてしまうことです。魅力的な発信で応募が増えても、入社後にギャップを感じればすぐ離職につながります。

口コミサイトやSNSで情報が広がる時代では、誇張した発信は逆効果になりかねません。課題や大変な点も正直に伝え、それでも働きたい人を集める姿勢が信頼を生みます。

社内リソースが不足しやすい

3つ目の注意点は担当者の負担です。コンテンツ制作やSNS運用は、日々の求人対応と並行すると後回しになりがちです。

採用担当者が1人だけの企業や兼任の企業では、ブランドづくりまで手が回らないケースも少なくありません。その場合は求人運用や応募者対応などの実務を外部に任せ、社内の時間をブランドづくりに充てる方法も検討するとよいでしょう。

採用ブランディングの進め方

事例を参考に自社で取り組む場合は、次の4ステップで進めるのが基本です。

ステップ やること 主なアウトプット
1.現状分析 社員の声と採用データの収集 自社の強み・課題の一覧
2.EVPと人物像の設計 働く価値と求める人物像の言語化 EVP・ペルソナ・評価基準
3.チャネルの選定と運用 発信先の決定とコンテンツ制作 求人原稿・採用サイト・SNS投稿
4.効果測定と改善 指標の定点観測と見直し 月次レポート・改善施策

ステップ1:現状分析で自社の強みを洗い出す

最初のステップは自社の現状を客観的に把握することです。社員アンケートやインタビューで「入社の決め手」と「働き続ける理由」を集めると、自社の強みが見えてきます。

応募数や辞退率などの採用データもあわせて確認しましょう。どこで候補者が離脱しているかがわかれば、優先すべき課題が明確になります。

ステップ2:EVPと求める人物像を設計する

次に分析結果をもとにEVP(従業員価値提案)を設計します。EVPとは「この会社で働くと何が得られるか」を短い言葉にまとめたものです。

EVPを考えるうえでは経営者の経歴や価値観が強い裏づけになります。有限会社うなぎの井口の井口 恵丞社長は『大学4年生のときには、もう自分で飲食店を経営していたんです。名古屋の栄という街で、もともとアルバイトをしていた飲食店を権利ごと譲っていただいて、内装も自分で変えて引き継いで開店しました』と語っています。経営者自身の挑戦の歴史は「挑戦する人を歓迎する」というメッセージの説得力を高めるでしょう。有限会社うなぎの井口 社長インタビュー

経営者インタビュー 一週間の修行で継いだ店、浜松の「白焼き」文化を守り抜く 一週間の修行で継いだ店、浜松の「白焼き」文化を守り抜く 有限会社うなぎの井口 / 代表 井口 恵丞

EVPと同時にターゲットとなる人物像(ペルソナ)も具体化します。年齢や経験だけでなく仕事に求める価値観まで描くと、メッセージを絞り込みやすくなります。

ステップ3:発信チャネルを選んで運用する

3つ目のステップは発信チャネルの選定です。ペルソナが普段どこで情報を集めているかを基準に選ぶのが基本となります。主なチャネルの特徴は次のとおりです。

チャネル 特徴 向いている目的 運用負荷
採用サイト 情報量が多く世界観を表現しやすい ブランドの核を伝える 中(更新は少なめ)
オウンドメディア 記事を蓄積して資産化できる 社員の声や文化を伝える 高
SNS 拡散力があり距離が近い 日常の雰囲気を伝える 高(継続投稿が必要)
求人媒体 応募につながりやすい 短期の母集団形成 中
スカウト ターゲットに直接届く 潜在層へのアプローチ 中〜高
職場見学・説明会 実態を体感してもらえる 志望度とマッチ度の向上 中

すべてのチャネルを一度に始める必要はありません。運用できる範囲に絞り、メッセージの一貫性を保つことを優先してください。

ステップ4:効果測定と改善を繰り返す

最後は効果測定です。採用ブランディングは成果が見えにくいため、指標を決めて定点観測することが欠かせません。代表的な指標は次のとおりです。

  • 応募数と応募経路の内訳
  • 書類通過率や面接辞退率
  • 内定承諾率
  • 入社後の定着率
  • 採用サイトの閲覧数や指名検索の数

数字の変化を月次で振り返り、発信内容や選考プロセスを見直していきましょう。小さな改善の積み重ねがブランドの土台を強くします。

採用ブランディング支援の選び方

自社で担う範囲と外部に任せる範囲を分ける

外部の支援を検討する場合は、まず自社で担う業務と任せる業務を切り分けることが大切です。ブランドの核となる価値観の言語化は経営者や社員の言葉が欠かせないため、社内主導が向いています。

一方で求人原稿の改善やスカウト配信などの実務は外部化しやすい領域です。実務を任せて生まれた時間をブランドづくりに使うという考え方もできます。

委託先選びの考え方はRPO導入事例7選!成功企業に学ぶ効果・費用と失敗しない選び方でも紹介しています。外部化の効果をイメージしたい方は参考にしてください。

料金体系と稼働の透明性を確認する

次に確認したいのは料金体系と作業内容の見え方です。月額固定の場合も「何にどれだけ時間を使ったか」が開示されるかどうかで、費用対効果の判断しやすさが変わります。

求人媒体の掲載費やスカウトの通数課金が月額に含まれるかも重要なポイントです。見積もりの段階で実費の扱いを確認しておくと、想定外の出費を防げます。

作成物の帰属と内製化支援の有無を確かめる

3つ目は作成物の扱いです。求人票やスカウト文面はブランドを体現する資産なので、契約終了後も自社で使えるかを確認しましょう。

将来的に採用を内製化したい企業は、担当者の育成やマニュアル作成まで支援してくれるかも見ておくとよいでしょう。外部任せにせずノウハウを社内に残す視点が、長期的なブランドづくりにつながります。

おすすめの採用支援サービス3選

ここでは採用ブランディングと並行して採用実務を整えたい企業向けに、おすすめの支援サービスを3つ紹介します。1位は当社サービスです。

1位:採用サポ10(当社サービス)

1位は株式会社Myoshinが提供する当社サービス「採用サポ10」です。採用実務を外部化する定額制の採用BPO/RPOで、初期費用15万円(税別)と月額10〜40万円(税別)の4プランから選べます。

大きな特徴は全業務を0.25時間(15分)単位で管理し月次で開示する点です。専任の採用ディレクターが窓口となり、実行チームが求人運用・スカウト・応募者対応を担当します。

プラン 月額(税別) 稼働目安 主な支援内容
トライアル 10万円 16.0時間 求人広告の運用・求人原稿の改善・応募数や応募単価の分析
ライト 20万円 33.25時間 トライアルの内容に加えスカウト配信・応募者対応・面接日程調整・候補者管理
スタンダード(推奨) 30万円 51.25時間 ライトの内容に加え採用戦略の設計・媒体や予算の最適化・選考プロセス改善・採用KPI分析
プレミアム 40万円 70.5時間 スタンダードの内容に加え人事担当者の育成・面接官研修・採用マニュアル作成・内製化支援

初期構築では2週間で戦略設計・求人票・スカウト文面一式・ターゲットリスト・テスト実行までを整えます。作成物はすべて発注企業に帰属するため、ブランドの資産として社内に残せます。

最低契約期間は3か月で、プラン変更は前月20日までの申し出で毎月可能です。60分のヒアリング後、最短10営業日で稼働を開始できます。

面接の実施・候補者の評価・採否の判断・雇用条件の確定は発注企業側でおこないます。面接代行や独自判断による書類選考は標準の支援範囲に含まれない点も押さえておきましょう。求人媒体の掲載費やスカウト通数課金などの実費は月額費用とは別にかかります。

求人原稿の改善から選考運用まで実務を任せられ、ブランドづくりに使える時間を確保しやすくなるので、まずは無料相談で自社の課題を整理してください。採用サポ10の無料相談はこちら

2位:求人媒体の運用に特化した採用代行

2位は求人媒体の運用に特化した採用代行サービスです。原稿作成や掲載管理を中心に任せられるため、まず応募数の課題に向き合いたい企業に向いています。

ただし支援範囲が媒体運用に限られることも多く、戦略設計まで任せたい場合は別の手段が必要です。採用代行で依頼できる業務の全体像は採用代行とは?依頼できる業務や費用相場、メリット3つと選び方を解説にまとめています。

3位:採用サイトや動画の制作に特化した会社

3位は採用サイトや動画などの制作に特化した会社です。デザインや映像の品質を重視し、ブランドの世界観を表現したい企業に適しています。

一方で制作物の納品で支援が終わるケースも少なくありません。制作後の運用や応募者対応は自社で担う前提になるため、社内の体制とあわせて検討しましょう。3つのサービスの違いは次のとおりです。

項目 採用サポ10(当社サービス) 媒体運用特化型の採用代行 制作特化型の会社
主な支援範囲 採用設計・応募獲得・選考運用 求人原稿の作成・掲載管理 採用サイト・動画などの制作
料金の考え方 初期費用+月額定額(4プラン) 月額や掲載件数に応じた料金が中心 制作物ごとの見積もりが中心
向いている企業 実務を任せてブランドづくりに時間を使いたい企業 まず応募数を増やしたい企業 世界観の表現を重視する企業

採用ブランディング事例のまとめ

事例から学べる成功の共通点

本記事では採用ブランディング事例7選をモデルケースとして紹介しました。発信型と体験型のどちらにも共通するのは、実態に基づいたメッセージを一貫して届けている点です。

事例 主な施策 向いている企業
1.創業者の原体験を発信 トップメッセージ・説明会 経営者の想いが強い企業
2.社員インタビュー 記事・動画・オウンドメディア 仕事の魅力が伝わりにくい企業
3.トーンの統一 求人原稿・スカウト文面の見直し 複数媒体で募集している企業
4.SNSでの日常発信 社内の様子の投稿 若手層を採用したい企業
5.職場見学・体験入社 見学会・体験プログラム 現場仕事が中心の企業
6.人物像の言語化 評価基準の統一・面接官の共有 ミスマッチが続く企業
7.内定者フォロー・社員紹介 懇親会・リファラル採用 定着率を高めたい企業

どの事例も派手な施策ではありません。自社らしさを誠実に伝え続けることが成果への近道になります。

まず取り組むべき第一歩

これから取り組む企業は、まず社員の声を集めて自社の強みを言語化しましょう。そのうえで求人原稿やスカウト文面のトーンをそろえるだけでも、求職者への伝わり方は変わります。

実務に追われて手が回らない場合は、外部の力を借りるのも1つの方法です。全業務の稼働時間を15分単位で月次開示する定額制なので、費用対効果を見極めながら外部化したい方は無料相談をご利用ください。採用サポ10の無料相談はこちら

採用ブランディング事例のQ&A

Q.採用ブランディングは中小企業でも効果がありますか?
A.

取り組む価値は十分にあります。知名度や待遇で大手と競いにくい中小企業こそ、経営者の想いや社風といった独自の魅力で選ばれる余地があります。社長の原体験を発信する方法は少ない予算でも始めやすい施策です。

Q.採用ブランディングの費用相場はどれくらいですか?
A.

取り組む範囲によって大きく異なります。SNSや社員インタビューを自社で運用するなら主に人件費だけで始められます。一方で採用サイトや動画の制作を外部に依頼すると、数十万円から数百万円規模になることも珍しくありません。自社でできる範囲から始め、効果を見ながら投資を広げるとよいでしょう。

Q.採用ブランディングの効果はどう測ればよいですか?
A.

応募数に加えて応募経路の内訳・面接辞退率・内定承諾率・入社後の定着率などを組み合わせて確認します。成果が出るまで時間がかかるため、月次で数字を記録して半年から1年単位で変化を見るのがおすすめです。

Q.採用ブランディングと採用代行は併用できますか?
A.

併用できます。ブランドの核となる価値観づくりは社内で担い、求人運用や応募者対応などの実務を採用代行に任せる形は相性のよい組み合わせです。当社サービスの採用サポ10では採用設計から応募獲得・選考運用までを支援しています。面接の実施や採否の判断は発注企業側でおこなうため、自社らしい選考を保ったまま実務を外部化できます。