本記事は株式会社Myoshinが運営するビジョン図鑑の記事です。自社サービス「採用サポ10」の紹介を含みます。
ダイレクトリクルーティングに取り組んでいるものの、返信率や採用数が伸びずに悩む企業は少なくありません。ほかの企業がどのように運用しているのか知りたいと考える人事担当者や経営者のかたも多いでしょう。
本記事では職種別・体制別に7つの事例を紹介し、成功企業に共通するポイントや自社運用と外部委託の選び方まで解説します。なお紹介する事例は特定企業の実績ではありません。多くの企業で見られる取り組みを整理したモデルケースとしてお読みください。
ダイレクトリクルーティングとは
企業が候補者へ直接アプローチする採用手法
ダイレクトリクルーティングとは、企業が自ら候補者を探して直接スカウトを送る採用手法です。求人を掲載して応募を待つ「待ちの採用」に対し、「攻めの採用」とも呼ばれます。
この手法の特徴は、企業側が会いたい人材を選んでアプローチできる点にあります。転職サイトに登録していても積極的には動いていない「転職潜在層」にも接点を持てるため、求人広告では出会えない層に届きやすくなるでしょう。
主なアプローチ手段には次のようなものがあります。
- スカウト型の転職媒体(データベースから候補者を検索して送信)
- ビジネスSNSでの直接メッセージ
- 過去の応募者やイベント参加者への再アプローチ
- 社員の人脈を活かしたリファラル採用との併用
つまりダイレクトリクルーティングは「誰に会いたいか」を企業が決め、自ら動いて接点をつくる採用活動だといえます。
求人広告・人材紹介との違い
結論からいうと、3つの手法の大きな違いは「誰が候補者との接点をつくるか」にあります。費用構造や向いているケースも異なるため、自社の状況に合わせた使い分けが大切です。
| 手法 | 接点をつくる主体 | 費用の傾向 | 向いているケース |
|---|---|---|---|
| 求人広告 | 企業が募集を掲載し応募を待つ | 掲載期間や枠に応じた費用が中心 | 幅広く母集団を集めたい |
| 人材紹介 | エージェントが候補者を推薦 | 採用決定時の成果報酬が中心 | 採用工数をかけにくい |
| ダイレクトリクルーティング | 企業が候補者を探して直接スカウト | 媒体利用料や成功報酬など媒体ごとに異なる | ターゲットが明確で自社でも動ける |
求人広告は母集団を集めやすい反面、応募者の質は掲載内容や媒体に左右されます。人材紹介はエージェントが候補者を絞り込んでくれる一方、採用決定時の手数料負担は小さくありません。
ダイレクトリクルーティングは企業の手間がかかる分、ターゲットを細かく設定できる点が強みです。ほかの手法と組み合わせて使う企業も多く、どれか一つに絞る必要はありません。
事例への関心が高まる背景
ダイレクトリクルーティングの事例が求められる理由は、手法そのものよりも「運用の仕方」で成果が大きく変わるからです。同じ媒体を使っていても、返信率や採用数には企業ごとに差が出ます。
背景には、次のような採用環境の課題があります。
- 職種によっては求人広告を出しても応募が集まりにくい
- 人材紹介の手数料を含めた採用コストを見直したい
- 自社のカルチャーに合う人材を主体的に選びたい
こうした課題を抱える企業にとって、他社の運用例は改善のヒントになります。次の章からは職種別・体制別に7つの事例を見ていきましょう。
職種別に見る成功事例4つ
まずは職種ごとに、ダイレクトリクルーティングの事例を4つ紹介します。いずれも多くの企業で見られる取り組みをもとにしたモデルケースです。
事例1:エンジニア採用で文面を個別化したIT企業
このIT企業では、求人広告を出しても経験のあるエンジニアからの応募がほとんど集まりませんでした。スカウトも定型文を一斉送信しており、返信はごくわずかという状態です。
そこで一斉送信をやめ、候補者ごとに文面を書き分ける運用へ切り替えました。プロフィールにある開発言語や担当プロダクトに触れ、「なぜあなたに声をかけたのか」を冒頭で伝える形にしています。現場のエンジニアが文面をチェックし、技術的な内容に誤りがないかも確認しました。
この工夫により、候補者に「経歴を読んだうえで声をかけている」と伝わりやすくなります。返信のハードルが下がり、カジュアル面談へ進む流れもつくりやすくなるでしょう。
ポイントは「送信数より一通の質」を優先した点です。経験豊富なエンジニアは多くのスカウトを受け取っているため、個別化の有無が返信を左右します。
事例2:営業職の採用で送信リズムを固定した企業
営業職の採用を進めていたこの企業では、人事担当者がほかの業務と兼務しており、スカウトの送信数が週によって大きくばらついていました。忙しい週はほとんど送れず、母集団が途切れてしまう状態です。
改善策として、送信する曜日と時間帯を固定し、週ごとの目標通数を決めました。あわせて返信率や面談設定数を週次で振り返り、反応のよい文面パターンを残す運用に変えています。
営業職は候補者の母数が比較的多い職種です。そのため一定の量を継続して送ることで、面談数が安定しやすくなります。
この事例からわかるのは、ダイレクトリクルーティングは「仕組み化」で成果が安定するという点です。担当者の頑張りに頼らず、ルールとして送信リズムを決めることが重要でしょう。
事例3:専門職の採用で経歴の読み方を変えた企業
薬事や品質保証などの専門職を採用したいこの企業では、職種名で検索すると対象者が少なく、スカウトを送る相手がすぐに尽きてしまう課題がありました。
そこで職種名だけで絞り込むのをやめ、「どの部署を経験してきたか」という経歴の組み合わせに注目する方針へ変えました。専門職のキャリアは一直線とは限りません。京都薬事広告ラボ株式会社の橋本 圭子社長は「大学を卒業してすぐに化粧品メーカーに入社しました。最初は営業として配属となり、その後、広報部、そして今の仕事につながる薬事の部門へと、3つの部署を経験しています」と語っています。京都薬事広告ラボ株式会社 社長インタビュー
経営者インタビュー
「言えない」を「伝わる」に変える薬事の伴走者になるまで
京都薬事広告ラボ株式会社 / 代表取締役
橋本 圭子
このように営業や広報を経て専門領域にたどり着く人材もいます。現職の肩書が一致しなくても関連部署の経験があれば候補に含めることで、アプローチできる層が広がりました。
ポイントは、検索条件を「職種名」から「経験の組み合わせ」へ広げた点です。専門職ほど候補者のキャリアを丁寧に読み解く姿勢が成果を分けます。
事例4:管理職候補を経営者が直接スカウトした企業
事業拡大にあわせて管理職候補を求めていたこの企業では、人事名義のスカウトでは候補者の関心を十分に引けていませんでした。経験豊富な層ほど、誰と働くのかを重視する傾向があるためです。
改善策として、スカウトの送信者を経営者本人の名義に変えました。文面には事業の方向性や任せたい役割を具体的に書き、初回の面談にも経営者が同席しています。
経営者からの直接の連絡は、候補者に「本気で求められている」という印象を与えやすくなります。とくに管理職クラスの採用では、条件面だけでなくビジョンへの共感が意思決定を後押しするでしょう。
この事例のポイントは経営者がスカウトの「顔」になったことです。すべての送信を経営者がおこなう必要はなく、重要ポジションに絞って関わるだけでも効果が期待できます。
体制別に見る成功事例3つ
続いて、運用体制の工夫に焦点を当てた事例を3つ紹介します。人手が限られる企業ほど参考になる内容です。
事例5:人事専任者がいない少人数企業の運用
社員数の少ないこの企業には人事専任者がおらず、経営者が採用業務を一手に抱えていました。本業の合間に対応するため、スカウトの返信を数日放置してしまうこともありました。
改善策として、業務を「候補者の検索」「文面作成」「返信対応」に分解し、現場社員と分担する体制をつくりました。候補者の状況は共有のシートで管理し、誰が見ても進捗がわかるようにしています。
業務を分解すると、経営者が判断すべき部分とほかのメンバーに任せられる部分が見えてきます。返信対応の遅れが減れば、候補者の離脱も防ぎやすくなるはずです。
少人数の企業でも、役割を細かく分ければダイレクトリクルーティングは十分に回せます。まずは業務の棚卸しから始めるとよいでしょう。
事例6:業務委託メンバーと役割を分けた企業
採用に関わる人数を増やしたいものの、正社員の人事を新たに雇う余裕がない企業もあります。この事例では業務委託のメンバーを組み合わせ、スカウト運用のチームをつくりました。
組織づくりの考え方として参考になるのが、Seedia株式会社の木村 康昭社長の言葉です。木村社長は「立ち上げからここまでは、正社員を多く抱えるのではなく、業務委託のメンバーを中心に運営してきました。ブランドの業務委託のなかでレイヤー(階層)をつくっていて、たとえば管理者を一人置いて、その下に撮影・仕入れ・検品を担当するかたを置くといった形でチームを組んでいます」と語っています。Seedia株式会社 社長インタビュー
経営者インタビュー
「ピアスができない」を仕事にした ― 金属アレルギー対応アクセサリーで挑む、ニッチ市場のナンバーワン戦略
Seedia株式会社 / 代表
木村 康昭
採用業務も同じように、管理者を一人置いてその下に実行担当を配置する形が考えられます。たとえば管理者がターゲット設計と進捗確認を担い、業務委託メンバーが候補者検索や文面作成を受け持つといった分担です。
この事例のポイントは、正社員の採用だけにこだわらず柔軟にチームを組んだ点にあります。役割と責任範囲を明確にしておけば、外部の人材とも安定した運用ができるでしょう。
事例7:採用代行を活用して内製化につなげた企業
スカウトのノウハウが社内になく、何から手をつけるべきかわからなかったこの企業は、採用代行(RPO)の活用を選びました。
最初の数か月はターゲット設計から文面作成、送信と返信対応までを外部に任せました。その間に反応のよかった文面や候補者リストを社内に蓄積し、徐々に自社の担当者へ業務を移しています。
外部の運用を見ながら学べるため、ゼロから試行錯誤するよりも立ち上がりを早めやすい点が利点です。作成物を自社に残せる契約にしておけば、委託終了後も資産として活用できます。
RPOを使った採用の進め方や費用感は、RPO導入事例7選!成功企業に学ぶ効果・費用と失敗しない選び方で詳しく紹介しています。外部委託を検討する際の判断材料にしてください。
成功事例に共通するポイント
7つの事例を振り返ると、成果を上げている企業にはいくつかの共通点があります。ここでは4つのポイントに整理しました。
ターゲット像を具体的に言語化している
成功している企業は、スカウトを送る前に「どんな人に会いたいか」を具体的に定めています。ターゲットがあいまいなままでは検索条件も文面もぼやけてしまうためです。
言語化しておきたい項目の例は次のとおりです。
- 必須の経験・スキルと歓迎条件
- 想定する現在の職種や業界
- 転職で重視しそうな価値観
- 入社後に任せたい役割
事例3のように検索条件を広げる場合も、軸となる人物像があってこそ判断できます。ターゲット設計は運用全体の土台だといえるでしょう。
一人ひとりに合わせた文面を送っている
返信率の高い企業は、テンプレートをそのまま使わずに候補者ごとの一文を加えています。候補者は多くのスカウトを受け取っており、自分宛てだと感じられない文面は読まれにくいからです。
個別化といっても、毎回すべてを書き直す必要はありません。共通部分はテンプレート化しつつ、冒頭に「経歴のどこに惹かれたか」を書き足すだけでも印象は大きく変わります。
文面には声をかけた理由・任せたい仕事・次のステップの3点を入れると、候補者が返信を判断しやすくなります。
送信量を落とさず継続している
スカウトは一度送れば成果が出るものではなく、継続して量を確保することが欠かせません。返信率には波があるため、一定の送信数を保つことで面談数が安定します。
地道な行動の積み重ねが成果につながる点は、営業活動とよく似ています。株式会社LEAPHの河原崎 幸之介社長は「営業力というより、とにかく行動量だったと思います。地道に名刺を置き続けていると、ぽつぽつと連絡が来るようになって、ある程度の成績もついてきました。」と語っています。株式会社LEAPH 社長インタビュー
経営者インタビュー
「英語ができる人が仲間にいればいい」──アメリカで教わったリーダーシップ
株式会社LEAPH / CEO/CTO
河原崎 幸之介
スカウトも同様で、反応が少ない時期でも送信を止めないことが大切です。事例2のように曜日や目標通数を決め、行動量を仕組みで支えるとよいでしょう。
返信後の対応スピードを重視している
成果を出している企業は、候補者から返信が来たあとの対応も素早いのが特徴です。せっかく関心を持ってもらえても、日程調整に時間がかかると候補者の熱量は下がってしまいます。
具体的には、次のような工夫が見られます。
- 返信には当日中の一次連絡を目安にする
- 面談候補日をあらかじめ複数用意しておく
- 初回はカジュアル面談にしてハードルを下げる
スカウトの成果は「送る」だけでなく「つなぐ」までの一連の流れで決まります。返信後の動きまで含めて設計しておきましょう。
スカウト採用のメリットと注意点
事例を参考に導入を考える際は、メリットと注意点の両面を理解しておくことが大切です。
企業にとっての主なメリット
ダイレクトリクルーティングの最大のメリットは、自社が求める人材に絞って接点を持てる点です。主なメリットを整理しました。
- 転職潜在層にもアプローチできる
- 求める人物像に合わせて候補者を選べる
- 採用ノウハウや候補者データが社内に蓄積される
- 料金体系によっては人材紹介より採用単価を抑えやすい
とくに採用ノウハウの蓄積は、長期的に見て大きな資産になります。運用を続けるほど反応のよいターゲットや文面がわかり、次の採用に活かせるからです。
運用の工数がかかりやすい
一方で注意したいのは、運用にかかる工数の大きさです。候補者の検索から文面作成、返信対応や日程調整まで企業自身が手を動かす必要があります。
片手間で始めると送信が途切れたり、返信対応が遅れたりしがちです。導入前に「誰が・週に何時間」運用に充てるのかを決めておきましょう。
工数の確保が難しい場合は、一部の業務を外部に任せる選択肢もあります。具体的な判断基準は次の章で解説します。
短期間で成果を求めすぎない
ダイレクトリクルーティングは、始めてすぐに採用が決まるとは限りません。ターゲットや文面を検証しながら改善していくため、一定の期間を見込んでおく必要があります。
最初の数か月は「返信率」や「面談設定数」など途中の指標で手応えを確かめるのがおすすめです。採用数だけで判断すると、改善の芽を見落としてしまうおそれがあります。
短期で結果を求めすぎず、改善を重ねる前提で計画を立てることが成功への近道でしょう。
自社運用か外部委託かの選び方
ダイレクトリクルーティングの運用体制は、大きく「自社運用」と「外部委託」に分けられます。それぞれ向いている企業の特徴を整理しておきましょう。
自社運用が向いている企業
自社運用が向いているのは、採用担当者が運用に十分な時間を割ける企業です。社内に採用ノウハウがあり、ターゲットや自社の魅力を言語化できている場合も自走しやすいでしょう。
- 人事担当者が週に一定時間をスカウト業務に充てられる
- 採用したい職種や人数が明確で急ぎの案件が少ない
- 現場社員が文面作成や面談に協力できる
自社で回せる体制があれば、ノウハウを社内に残しやすい点が大きな利点になります。
外部委託が向いている企業
一方、運用のリソースやノウハウが不足している企業には外部委託が向いています。事例7のように、外部の力を借りて立ち上げ期を乗り越える方法も有効です。両者の違いを表にまとめました。
| 比較項目 | 自社運用 | 外部委託 |
|---|---|---|
| 主な費用 | 媒体利用料と社内の人件費 | 媒体費に加えて委託費用が発生 |
| 社内の工数 | 多い | 少ない(判断や面接は自社) |
| 立ち上がりの早さ | 社内のノウハウ次第 | 専門チームの知見で早めやすい |
| ノウハウの蓄積 | 社内に残りやすい | 作成物の扱いを契約で確認する必要あり |
| 向いている企業 | 人事リソースに余裕がある | 人事が少なく採用を急ぎたい |
自社運用と外部委託は二者択一ではありません。スカウト配信だけを任せて面談は自社でおこなうなど、部分的な委託も選べます。
委託先を選ぶときのチェックポイント
外部委託を選ぶ際は、料金の安さだけで決めないことが大切です。確認したいポイントを挙げます。
- 支援範囲(スカウト配信のみか戦略設計まで含むか)
- 料金体系と媒体費などの実費が別途かどうか
- 稼働時間や作業内容の報告があるか
- 作成した文面やリストが自社に帰属するか
- 最低契約期間とプラン変更の柔軟さ
採用代行で依頼できる業務の全体像や費用相場は、採用代行とは?依頼できる業務や費用相場、メリット3つと選び方を解説でまとめています。委託範囲を決めるうえで参考にしてください。
おすすめのスカウト支援サービス
ここからは、ダイレクトリクルーティングの運用を支援するサービスをおすすめ順に紹介します。2位以降は特定の企業ではなく、サービスの類型として整理しました。
1位:採用サポ10(当社サービス)
採用サポ10は、株式会社Myoshinが提供する当社サービスです。採用実務を外部化できる定額制の採用BPO/RPOで、スカウト配信から採用戦略の設計まで幅広く支援します。
料金は初期費用15万円(税別)に加え、月額10〜40万円(税別)の4プランから選べます。
| プラン | 月額(税別) | 稼働目安 | 主な支援内容 |
|---|---|---|---|
| トライアル | 10万円 | 16.0時間 | 求人広告の運用・求人原稿の改善・応募数や応募単価の分析 |
| ライト | 20万円 | 33.25時間 | トライアルの内容に加えスカウト配信・応募者対応・面接日程調整・候補者管理 |
| スタンダード(推奨) | 30万円 | 51.25時間 | ライトの内容に加え採用戦略の設計・媒体や予算の最適化・選考プロセス改善・採用KPI分析 |
| プレミアム | 40万円 | 70.5時間 | スタンダードの内容に加え人事担当者の育成・面接官研修・採用マニュアル作成・内製化支援 |
主な特徴は次のとおりです。
- 専任の採用ディレクターが窓口となり、実行チームが求人運用・スカウト・応募者対応を担当
- 初期構築の2週間で戦略設計・求人票・スカウト文面一式・ターゲットリスト・テスト実行まで実施
- 作成物はすべて発注企業に帰属
- 全業務を0.25時間(15分)単位で管理し、何にどれだけ時間を使ったかを月次で開示
- 最低契約期間は3か月で、プラン変更は毎月可能(前月20日まで)
支援範囲は採用設計・応募獲得・選考運用の3領域です。面接の実施や候補者の評価、採否の判断や雇用条件の確定は発注企業側でおこないます。面接代行と独自判断による書類選考は標準の支援範囲に含まれない点にご注意ください。
また求人媒体の掲載費やスカウトの通数課金、広告費は月額費用とは別にかかります。導入は60分のヒアリング後、最短10営業日で稼働を開始できます。
作成物がすべて自社に残る仕組みなので、事例7のように外部の力を借りながら内製化を目指したい企業は一度相談してください。採用サポ10の無料相談はこちら
2位:スカウト配信に特化した代行サービス
スカウトの文面作成と配信に業務を絞った代行サービスです。ターゲット設計や選考運用は自社でおこなえるものの、送信作業の時間が足りない企業に向いています。
依頼範囲が限られる分、導入しやすい点がメリットです。一方で戦略面の見直しは含まれないことが多いため、返信率が伸び悩む原因がターゲット設定にある場合は効果が限られるでしょう。
スカウト媒体そのものの特徴や料金を比べたい場合は、ダイレクトリクルーティング比較おすすめ7選!料金と選び方も解説もあわせてご覧ください。
3位:採用戦略を設計するコンサルティング型サービス
採用計画やターゲット設計など、上流の戦略づくりを支援するサービスです。社内で実務を回せる体制はあるものの、方針づくりに不安がある企業に適しています。
戦略面の助言を得られる反面、スカウト配信などの実務は自社で担うケースが一般的です。実行まで任せたい場合は、支援範囲を事前に確認しておきましょう。
スカウト採用事例のまとめ
7つの事例に共通する成功の条件
本記事では、ダイレクトリクルーティングの事例を職種別・体制別に7つ紹介しました。成功している企業には次のような共通点があります。
- ターゲット像を具体的に言語化している
- 候補者ごとに文面を個別化している
- 送信量を仕組みで継続している
- 返信後の対応を素早くおこなっている
どの事例も特別な手法ではなく、基本を丁寧に積み重ねた結果です。自社に取り入れやすいものから試してみてください。
自社に合う運用体制から整える
ダイレクトリクルーティングの成果は、運用体制によって大きく変わります。人事リソースが限られる場合は、業務の分担や外部委託も含めて検討するとよいでしょう。
採用サポ10は60分のヒアリングで課題を整理し、自社に合うプランを確認できるので、スカウト運用に悩んでいる場合はまず気軽に相談してください。採用サポ10の無料相談はこちら
スカウト採用事例のよくある疑問
返信率は職種や媒体、文面の質によって大きく異なります。一律の目安にとらわれず、自社の過去の数値と比べて改善しているかを確認するのがおすすめです。
運用は可能です。業務を「検索・文面作成・返信対応」などに分解し、現場社員や外部の支援と分担すると継続しやすくなります。本記事の事例5や事例6も参考にしてください。
ターゲットや文面の検証が必要なため、数か月単位で見込んでおくと安心です。最初は返信率や面談設定数など途中の指標で手応えを確かめましょう。
委託範囲によって幅があり、月額の定額制や成果報酬型などさまざまな料金体系があります。たとえば当社サービスの採用サポ10は初期費用15万円(税別)+月額10〜40万円(税別)で、媒体費などの実費は別途かかります。詳細は採用サポ10の無料相談はこちらから確認できます。