本記事は株式会社Myoshinが運営するビジョン図鑑の記事です。自社サービス「採用サポ10」の紹介を含みます。
「ダイレクトリクルーティングを導入したいものの、費用の全体像がつかめない」と悩む採用担当者は少なくありません。媒体の利用料だけで判断すると、運用にかかる人件費を見落とすおそれがあります。
本記事ではダイレクトリクルーティングの費用相場を料金体系別に整理します。見えにくい運用コストや費用を抑えるコツ3選も紹介するので、予算計画や媒体選定にお役立てください。
ダイレクトリクルーティングとは
ダイレクトリクルーティングの定義
ダイレクトリクルーティングとは、企業がデータベースから候補者を探してスカウトを送る「攻め」の採用手法です。求人を掲載して応募を待つのではなく、自社から直接アプローチする点に特徴があります。
背景には、求人広告や人材紹介だけでは母集団を確保しにくくなった採用市場の変化があります。転職をすぐには考えていない「潜在層」にも接触できるため、新卒・中途を問わず導入企業が増えています。
つまり、ダイレクトリクルーティングは「待つ採用」から「探しにいく採用」への転換といえるでしょう。費用を考える際も、この手法ならではの工数を前提にする必要があります。
費用相場の結論
結論からいうと、ダイレクトリクルーティングの費用は年間数十万円から数百万円程度が目安です。採用人数や職種、料金体系によって幅が大きく変わります。
たとえば、新卒採用で定額型の媒体を使う場合は年間数十万円台から始められるケースがあります。一方で、中途のエンジニアなど採用難易度の高い職種では、年間で数百万円規模になることも珍しくありません。
ただし、これは媒体に支払う費用だけの話です。スカウト配信や候補者対応にかかる社内の人件費も含めて、総額で判断することが大切になります。
求人広告・人材紹介との費用の違い
求人広告は掲載期間に応じた前払いが基本で、人材紹介は採用決定時に成功報酬を支払う形が一般的です。ダイレクトリクルーティングはその中間に位置し、定額型と成功報酬型の両方が存在します。
| 採用手法 | 主な課金方式 | 費用の目安 | 社内工数 |
|---|---|---|---|
| 求人広告 | 掲載課金(前払い) | 1回の掲載で数万〜数十万円程度 | 少なめ |
| 人材紹介 | 成功報酬 | 理論年収の30〜35%程度 | 少なめ |
| ダイレクトリクルーティング | 定額型・成功報酬型・併用型 | 年間数十万〜数百万円程度 | 多め |
人材紹介と比べると、複数名を採用するほど1名あたりの単価は下がりやすい傾向があります。その反面、社内の運用工数が多くかかる点は押さえておきましょう。
料金体系3種と費用相場
ダイレクトリクルーティングの料金体系は、大きく次の3種に分けられます。
- 定額型(利用料型)
- 成功報酬型
- 併用型(初期費用+成功報酬)
それぞれの特徴と費用相場を順に見ていきましょう。
定額型(利用料型)の費用相場
定額型は年間や半年単位の利用料を支払うことで、期間中は何名採用しても追加費用がかからない料金体系です。費用相場は年間数十万円から数百万円程度で、スカウト送信数やデータベースの閲覧範囲によってプランが分かれます。
採用人数が多いほど1名あたりの採用単価が下がる点は大きな魅力です。年間で5名、10名と採用できれば、人材紹介を使うより総額を抑えられる可能性があります。
一方で、採用できなくても費用は発生します。運用体制が整っていない状態で契約すると、費用だけがかさむリスクがある点に注意してください。
成功報酬型の費用相場
成功報酬型は、初期費用を抑えて採用が決まった時点で報酬を支払う料金体系です。費用相場は1名あたり数十万円程度とされ、理論年収に一定の割合を掛けて算出するサービスもあります。
採用に至らなければ費用がかからないため、初めてダイレクトリクルーティングを試す企業でも導入しやすいでしょう。とくに年間の採用人数が1〜2名程度と少ない場合は、総額を抑えやすくなります。
ただし、採用人数が増えると総額は膨らみます。人材紹介ほどではないものの、複数名を採用する計画なら定額型との比較が欠かせません。
併用型の費用相場
併用型は、初期費用や月額費用に加えて採用決定時に成功報酬を支払う料金体系です。初期費用は数十万円程度、成功報酬は1名あたり数十万円程度が目安とされます。
初期費用を払うぶん、成功報酬の単価が成功報酬型より低めに設定されていることがあります。採用人数が中程度の企業にとっては、バランスのよい選択肢といえるでしょう。
料金体系ごとの違いは次の表のとおりです。
| 料金体系 | 費用相場の目安 | 向いている企業 | 注意点 |
|---|---|---|---|
| 定額型 | 年間数十万〜数百万円程度 | 年間の採用人数が多い企業 | 採用できなくても費用が発生する |
| 成功報酬型 | 1名あたり数十万円程度 | 採用人数が少ない企業・初めて導入する企業 | 採用人数が増えると総額が膨らむ |
| 併用型 | 初期費用数十万円程度+成功報酬 | 採用人数が中程度の企業 | 初期費用の回収計画が必要 |
自社の年間採用人数を先に見積もると、どの料金体系が合うか判断しやすくなります。
新卒・中途別の費用の目安
新卒採用の費用の目安
新卒向けのダイレクトリクルーティングは、年間数十万円から100万円前後の定額型が多い傾向です。成功報酬型の場合は、1名あたり数十万円程度に設定されていることが一般的でしょう。
新卒採用では、学生の登録が集中する時期にスカウトを送れるかが成果を左右します。媒体費用だけでなく、繁忙期に配信や面談調整を担う人員を確保できるかも確認しておきたいポイントです。
結果として、新卒採用は媒体費の比較だけでは不十分といえます。運用体制まで含めて計画を立てると、費用対効果を見通しやすくなるはずです。
中途採用の費用の目安
中途向けは、定額型で年間数十万円から数百万円程度、成功報酬型で理論年収の一定割合とするケースが見られます。エンジニアや管理職など専門性の高い職種ほど、費用は高くなりやすいでしょう。
中途採用は即戦力を求める分、候補者の経歴を読み込んで個別に文面を作る手間がかかります。データベースの質やスカウト通数の上限によって、成果も費用も大きく変わる点を押さえておいてください。
そのため、職種ごとに媒体を使い分ける企業も少なくありません。採用したい人材が多く登録している媒体を選ぶことが、無駄な費用を減らす近道です。
採用単価で費用を比較する
料金体系が異なる媒体を比べるときは、1名あたりの採用単価に換算するのがおすすめです。採用単価は「採用にかかった総費用÷採用人数」で算出できます。
たとえば、年間120万円の定額型で4名採用できれば、採用単価は30万円です。同じ4名を1名50万円の成功報酬型で採用すると総額200万円となり、定額型のほうが割安といえます。
| 年間の採用人数 | 定額型(年間120万円)の採用単価 | 成功報酬型(1名50万円)の採用単価 |
|---|---|---|
| 1名 | 120万円 | 50万円 |
| 2名 | 60万円 | 50万円 |
| 4名 | 30万円 | 50万円 |
| 6名 | 20万円 | 50万円 |
このように、採用人数によって有利な料金体系は逆転します。表の数値は比較のための仮定なので、自社の計画人数に置き換えて試算してください。
見落としがちな運用コスト
ダイレクトリクルーティングの費用を考えるうえで、見落とされやすいのが社内の運用コストです。媒体費の安さだけで導入を決めると、想定外の人件費に悩まされることになります。
スカウト文面作成と配信の工数
ダイレクトリクルーティングで最も時間を取られるのは、候補者の検索とスカウト文面の作成です。一人ひとりの経歴を読み、個別に文面を書き分けるほど返信率は上がりやすくなります。
仮に1通あたり15分かかるとすると、月100通の配信で約25時間が必要になります。担当者の時給を2,500円と仮定すれば、文面作成だけで月6万円台の人件費が発生する計算です。
媒体費が安く見えても、こうした工数を加えると総額は大きく変わります。見積もりの段階で、配信にかける時間も費用として計上しておきましょう。
候補者対応と日程調整の工数
スカウトに返信があった後も、カジュアル面談の設定や質問への回答など細かな対応が続きます。返信が遅れると候補者の関心が薄れるため、スピードが求められる業務です。
とくに採用担当者がほかの業務と兼任している企業では、対応の遅れが機会損失につながりがちです。せっかく獲得した返信を取りこぼせば、それまでの媒体費や工数が無駄になってしまいます。
候補者対応の工数は、配信数が増えるほど比例して膨らみます。配信と対応をセットで見積もることが、現実的な予算計画の第一歩です。
効果測定と改善にかかる工数
成果を上げるには、返信率や面談化率を定期的に分析して改善する作業も欠かせません。どのターゲットにどの文面が響いたかを振り返らなければ、同じ失敗を繰り返すことになります。
この分析には、数値を集計する時間と改善案を考える時間の両方が必要です。担当者の経験が浅いと試行錯誤が長引き、成果が出るまでの期間が延びてしまうでしょう。
運用コストを含めた総額は、次のように整理できます。
- 媒体費(定額利用料または成功報酬)
- スカウト文面作成・配信の人件費
- 候補者対応・日程調整の人件費
- 効果測定・改善の人件費
- 運用代行を使う場合はその委託費
費用面のメリットと注意点
採用単価を抑えやすい
ダイレクトリクルーティングの費用面での最大のメリットは、採用単価を抑えやすい点です。定額型であれば、採用人数が増えるほど1名あたりの費用は下がっていきます。
人材紹介では1名ごとに理論年収の30〜35%程度の手数料がかかるとされます。年収500万円の人材なら1名で150万円以上になることもあり、複数名を採用すると負担は大きくなるでしょう。
自社で運用を回せるようになれば、ダイレクトリクルーティングは中長期的にコストを抑えられる手法といえます。
採用ノウハウが社内に蓄積する
費用をかけて得た経験が社内の資産になる点も見逃せません。どの層にどんな訴求が響くかというデータは、次の採用活動にそのまま活かせます。
求人広告や人材紹介では、候補者との接点づくりを外部に任せる部分が大きくなります。一方でダイレクトリクルーティングでは、ターゲット選定から口説き方まで自社で試行錯誤できるでしょう。
蓄積したノウハウは、採用担当者の育成や採用基準の明確化にも役立ちます。費用を単なる支出ではなく、組織づくりへの投資と捉える視点が大切です。
成果が出るまでに時間がかかる
注意点として、ダイレクトリクルーティングは成果が出るまでに時間がかかりやすい手法です。ターゲット設定や文面の改善を重ね、返信率が安定するまでには数か月かかることもあります。
定額型で契約した場合、成果が出ない期間も費用は発生し続けます。短期間で判断すると「費用をかけたのに採用できなかった」という結果になりかねません。
導入時は3〜6か月程度の検証期間を見込み、段階的に改善する前提で予算を組みましょう。
運用が属人化しやすい
もう一つの注意点は、運用ノウハウが特定の担当者に偏りやすいことです。スカウト文面の作り方や候補者の見極め方が個人の頭の中にとどまると、異動や退職で成果が急落するおそれがあります。
属人化を防ぐには、文面のテンプレートや返信率のデータを共有する仕組みが必要です。運用手順をマニュアル化しておけば、担当者が替わっても一定の品質を保てるでしょう。
費用を無駄にしないためにも、属人化への備えは導入初期から進めておくことをおすすめします。
費用を抑える運用のコツ3選
ダイレクトリクルーティングの費用対効果を高めるために、押さえておきたいコツは次の3つです。
- ターゲットを具体的に絞り込む
- スカウト文面で自社の価値観を伝える
- 求める人物像を見直して母集団を広げる
ひとつずつ詳しく解説します。
ターゲットを具体的に絞り込む
費用を抑える第一歩は、スカウトを送る相手を具体的に絞り込むことです。対象が曖昧なまま大量に配信すると、返信率が下がり1名あたりの採用単価が上がってしまいます。
たとえば「営業経験3年以上」だけでなく、扱ってきた商材や顧客層まで条件に加えると狙いが明確になります。現場の管理職にヒアリングし、活躍している社員の共通点を洗い出すのも有効でしょう。
ターゲットを絞れば配信数は減っても、一通ごとの返信率は高まりやすくなります。結果として、スカウト通数課金や作業時間の削減につながるはずです。
スカウト文面で自社の価値観を伝える
返信率を高めるには、条件面だけでなく自社の価値観や働き方への考えを率直に伝えることが効果的です。価値観に共感した候補者は選考途中の辞退が少なく、結果的に採用単価の抑制につながります。
経営者自身の言葉は、とくに強い訴求力を持ちます。トヨクモクラウドコネクトの田里友彦社長は「若いうちはしゃかりきに働いた方がいいと思っています。寝る間を惜しんで働く経験は、年を取ってから効いてきます。スキルや経験、そして信頼というものは、後から獲得するのがとても難しいからです」と語っています。こうした考えを隠さず伝えれば、共感する人材からの反応を得やすくなるでしょう。トヨクモクラウドコネクト 社長インタビュー
経営者インタビュー
「幸せは自分で決めるもの」トヨクモクラウドコネクト代表・田里友彦が語る、スピードと信頼の経営
トヨクモクラウドコネクト株式会社 / 代表取締役
田里友彦
価値観を明示することは、合わない人材をあらかじめ遠ざける効果もあります。面談や選考に進んでからのミスマッチが減れば、そのぶん工数と費用の無駄も小さくなるはずです。
求める人物像を見直して母集団を広げる
ターゲットを絞り込む一方で、必須条件が厳しすぎないかを定期的に見直すことも大切です。スキル要件を過度に高めると対象者が少なくなり、採用までの期間と費用がかさんでしまいます。
株式会社flaroの安部修平社長は「『新しいもの好き』『やり切る』『ONE TEAM』というバリューに共感してくれる方、そして『人が人らしく没頭できる未来をつくる。』というミッションに共感してくれる方に、ぜひ来てほしいと思っています。ITの専門性がなければいけないと思われがちですが、未経験からエンジニアになった方も多くいます。」と語っています。スキルより価値観への共感を重視すれば、スカウトの対象を広げられるでしょう。株式会社flaro 社長インタビュー
経営者インタビュー
「人が人らしく没頭できる未来」を、飲食業界のデータでつくる
株式会社flaro / 代表取締役
安部 修平
未経験者を対象に含める場合は、入社後の育成体制もあわせて設計しておく必要があります。母集団を広げることと育成の仕組みを整えることは、費用対効果を高めるうえで両輪の関係です。
費用対効果を高める外部活用
社内の工数が足りない場合は、運用を外部に任せる選択肢も検討しましょう。媒体費に委託費が加わっても、人件費や機会損失まで含めると総額が下がるケースがあります。
運用代行・採用BPOの費用相場
スカウト配信などの運用を任せる代行サービスの費用は、月額数十万円程度が一つの目安です。料金体系は月額定額型のほか、スカウト1通あたりの従量課金型や成果報酬型もあります。
依頼できる業務の範囲や費用の考え方は、採用代行とは?依頼できる業務や費用相場、メリット3つと選び方を解説で詳しく解説しています。媒体費とは別に委託費がかかるため、社内で運用した場合の人件費と比べて判断してください。
運用支援サービスの選び方
外部サービスを選ぶ際は、料金の安さだけで決めないことが重要です。次のポイントを確認すると、費用に見合う支援かどうか判断しやすくなります。
- 支援範囲(戦略設計・文面作成・配信・候補者対応のどこまでか)
- 料金体系と実費の扱い(媒体費やスカウト通数課金が含まれるか)
- 稼働内容の透明性(何に何時間使ったかを報告してもらえるか)
- 契約期間とプラン変更の柔軟性
- 作成物やノウハウが自社に残るか
他社の活用方法を知りたい場合は、RPO導入事例7選!成功企業に学ぶ効果・費用と失敗しない選び方も参考になります。外部活用で成果を出した企業の工夫を知ることで、自社に合う使い方が見えてくるでしょう。
おすすめの運用支援サービス
費用対効果を重視して選ぶ場合のおすすめは次のとおりです。なお、1位には当社サービスを掲載しています。
| 順位 | サービス | 料金の考え方 | 向いている企業 |
|---|---|---|---|
| 1位 | 採用サポ10(当社サービス) | 初期費用15万円+月額10〜40万円(税別)の定額制 | 採用実務をまとめて外部化し、稼働を可視化したい企業 |
| 2位 | 成果報酬型のスカウト代行 | 面談設定や採用決定ごとに費用が発生 | 採用人数が少なく固定費を抑えたい企業 |
| 3位 | スポット型の採用コンサルティング | 診断や添削ごとの都度払い | 運用は社内で回し、助言だけ受けたい企業 |
1位は、当社サービスの「採用サポ10」です。株式会社Myoshinが提供する定額制の採用BPO/RPOで、専任の採用ディレクターを窓口に実行チームが求人運用・スカウト・応募者対応を担当します。
とくに特徴的なのは、全業務を0.25時間(15分)単位で管理し、何にどれだけ時間を使ったかを月次で開示する点です。費用の使い道が見えるため、「委託費が何に消えているかわからない」という不安を減らせます。
初期構築では2週間で戦略設計・求人票・スカウト文面一式・ターゲットリスト・テスト実行まで進めます。作成物はすべて発注企業に帰属するため、将来的な内製化にも活かせるでしょう。
2位は、成果報酬型のスカウト代行サービスです。面談設定や採用決定に応じて費用が発生するため、固定費をかけずに試したい企業に向いています。ただし採用人数が増えると総額が膨らみやすい点には注意が必要です。
3位は、スポット型の採用コンサルティングです。スカウト文面の添削や運用診断を都度依頼できるため、社内に実行できる人員がいる企業に適しています。実務そのものは自社で担う必要があり、工数削減の効果は限定的でしょう。
採用サポ10の料金プランと支援範囲
採用サポ10の料金は、初期費用15万円(税別)と月額10〜40万円(税別)の4プランで構成されています。各プランの内容は次のとおりです。
| プラン | 月額(税別) | 稼働目安 | 主な支援内容 |
|---|---|---|---|
| トライアル | 10万円 | 16.0時間 | 求人広告の運用・求人原稿の改善・応募数や応募単価の分析 |
| ライト | 20万円 | 33.25時間 | トライアルの内容に加え、スカウト配信・応募者対応・面接日程調整・候補者管理 |
| スタンダード(推奨) | 30万円 | 51.25時間 | ライトの内容に加え、採用戦略の設計・媒体や予算の最適化・選考プロセス改善・採用KPI分析 |
| プレミアム | 40万円 | 70.5時間 | スタンダードの内容に加え、人事担当者の育成・面接官研修・採用マニュアル作成・内製化支援 |
最低契約期間は3か月で、プラン変更は前月20日までの申し出で毎月可能です。求人媒体の掲載費やスカウト通数課金、広告費は月額費用とは別の実費となります。
支援範囲は採用設計・応募獲得・選考運用です。面接の実施や候補者の評価、採否の判断、雇用条件の確定は発注企業側でおこないます。面接代行や独自判断による書類選考は標準の支援範囲に含まれません。
60分のヒアリング後、最短10営業日で稼働を開始できる体制なので、スカウト運用の負担を早く減らしたい方はお気軽にご相談ください。採用サポ10の無料相談はこちら
ダイレクト採用費用のまとめ
ダイレクトリクルーティングの費用は、料金体系と採用人数によって年間数十万円から数百万円程度まで幅があります。媒体費だけでなく、スカウト配信や候補者対応にかかる人件費まで含めて総額で判断することが大切です。
本記事のポイントを振り返ります。
- 料金体系は定額型・成功報酬型・併用型の3種
- 料金体系の比較は1名あたりの採用単価に換算すると判断しやすい
- 社内の運用工数は見落としやすい隠れコスト
- 費用を抑えるコツはターゲットの絞り込み・価値観の発信・人物像の見直しの3つ
- 工数が足りない場合は運用代行・採用BPOの活用も選択肢
採用代行の業務範囲をさらに比較したい方は、採用代行とは?業務範囲・費用相場と失敗しない選び方3つのポイントもあわせてご覧ください。依頼先ごとの違いを把握しておくと、自社に合う外部活用の形を選びやすくなります。
当社サービスの採用サポ10は稼働時間を15分単位で開示する定額制なので、費用の使い道を明確にしながらダイレクトリクルーティングを進めたい方は無料相談をご利用ください。採用サポ10の無料相談はこちら
ダイレクト採用費用のQ&A
媒体費だけで見ると年間数十万円から数百万円程度が目安です。採用人数や職種、料金体系によって幅があります。社内の運用にかかる人件費も含めて総額で比較することをおすすめします。
年間の採用人数を基準に考えると判断しやすくなります。採用人数が多い場合は定額型、少ない場合は成功報酬型が割安になりやすい傾向です。1名あたりの採用単価に換算して比較してみてください。
初期費用や利用料を無料とし、採用決定時のみ費用が発生するサービスもあります。ただし媒体費が無料でも、スカウト配信や候補者対応の人件費はかかります。運用工数まで含めて検討するとよいでしょう。
運用代行の費用は月額数十万円程度が一つの目安です。当社サービスの採用サポ10は、初期費用15万円(税別)と月額10〜40万円(税別)の4プランを用意しています。求人媒体の掲載費やスカウト通数課金は別の実費となる点にご注意ください。