RPO大企業向けおすすめ5選!メリット・費用と失敗しない選び方

RPO大企業向けおすすめ5選!メリット・費用と失敗しない選び方

本記事は株式会社Myoshinが運営するビジョン図鑑の記事です。自社サービス「採用サポ10」の紹介を含みます。

大企業の人事部門では、採用チャネルの増加や選考の長期化によって担当者の負担が重くなりがちです。そこで注目されているのがRPO(採用代行)といえます。

本記事では大企業がRPOを導入する背景から、メリットや注意点、費用相場までを整理しました。おすすめのRPOサービス5選と失敗しない選び方も紹介するので、自社に合う委託先を検討する際の参考にしてください。

RPOとは?大企業での意味と役割

RPOは採用業務を外部に委託する仕組み

RPOとは「Recruitment Process Outsourcing」の略で、採用活動の一部または全部を外部の専門事業者に委託する仕組みです。日本語では採用代行や採用アウトソーシングと呼ばれることもあります。

委託できる範囲は求人原稿の作成や媒体運用、応募者対応、面接日程の調整など多岐にわたります。採用戦略の設計から関わるサービスもあれば、事務作業に特化したサービスもあるでしょう。

大企業にとってのRPOは、単なる人手の補充ではありません。採用プロセスそのものを見直し、成果につながる体制へ組み替えるための手段として位置づけられています。

採用代行で依頼できる業務の全体像は採用代行とは?依頼できる業務や費用相場、メリット3つと選び方を解説で詳しくまとめています。RPOの基本を押さえたい方はあわせて確認してください。

大企業でRPOに任せやすい業務

大企業でRPOに任せやすいのは、件数が多く手順を定型化しやすい業務といえます。代表的なものは次のとおりです。

  • 求人原稿の作成と求人媒体の運用
  • スカウト配信とターゲットリストの作成
  • 応募受付と応募者への連絡
  • 面接日程の調整と選考ステータスの管理
  • 応募数や応募単価などの採用データ分析

一方で面接での評価や採否の判断は、自社の基準や文化を反映すべき領域になります。この線引きを最初に決めておくと、委託後の混乱を防げます。

任せる業務と社内に残す業務を分けて考えることが、大企業でRPOを機能させる第一歩です。

人材紹介・人材派遣との違い

RPOと混同されやすいサービスに、人材紹介と人材派遣があります。違いを押さえておくと、自社の課題にどのサービスが合うか判断しやすくなります。

サービス 主な役割 費用の発生タイミング 採用ノウハウの蓄積
RPO 採用業務の設計・実行を代行 月額や業務量に応じて発生 契約設計次第で社内に残しやすい
人材紹介 条件に合う候補者を紹介 採用決定時の成功報酬が中心 社内に残りにくい
人材派遣 就業者を一定期間派遣 稼働時間に応じて発生 自社の採用活動とは別の仕組み

人材紹介は「候補者を連れてくる」サービスです。これに対してRPOは「採用の仕組みを回す」サービスである点が大きな違いといえます。

採用人数が多く継続的な募集が必要な大企業ほど、RPOで仕組みごと整えるメリットは大きくなるでしょう。

大企業がRPOを導入する背景

採用チャネルが増えて工数が膨らんでいる

大企業がRPOを導入する大きな理由は、採用業務の工数が増え続けていることです。求人媒体に加えてダイレクトリクルーティングやリファラル、SNSなど採用手法は多様化しました。

チャネルが増えるほど、原稿の管理や応募者対応、効果測定の作業も比例して増えます。複数の職種や拠点で同時に募集する大企業では、この負担がさらに大きくなるでしょう。

結果として人事担当者が日々の事務作業に追われ、採用戦略を考える時間を確保できない状況が生まれがちです。

人事部門のリソースが追いつかない

採用需要が高まる一方で、人事部門の人員は簡単には増やせません。専門性の高い採用担当者を中途採用で確保するのも容易ではないでしょう。

大企業では労務や評価制度、育成など人事部門が担う業務の幅も広くなります。採用だけに人員を集中させにくい構造があるため、外部の力を借りる選択肢が現実的になっています。

RPOを活用すれば、必要な時期に必要な分だけ採用リソースを確保できます。固定の人件費を増やさずに体制を強化できる点も、導入が進む理由のひとつです。

求職者の価値観や働き方が多様化している

求職者が企業に求める条件も多様化しています。給与や知名度だけでなく、働き方の柔軟さや仕事のやりがいなどを重視する人が増えました。

株式会社オージャストの金 功勇社長は「社員は全員フルリモートで、勤務時間も場所も自由に選べるスーパーフレックスという形で働いています」と語っています。こうした柔軟な働き方を打ち出す企業が増えるなか、大企業も自社の魅力を具体的に伝える工夫が欠かせません。株式会社オージャスト 社長インタビュー

経営者インタビュー 「使い回しできないなんて、おかしい」理不尽から生まれた新事業 「使い回しできないなんて、おかしい」理不尽から生まれた新事業 株式会社オージャスト / 代表取締役 金 功勇

知名度に頼った採用だけでは、求める人材に届かないケースもあります。求人原稿やスカウト文面を職種ごとに磨き込む必要があり、その実務を担う存在としてRPOが活用されているのです。

大企業向けRPOの種類と費用

支援範囲で異なる3つのタイプ

大企業向けのRPOは、支援範囲によって大きく3つのタイプに分けられます。自社がどこまで任せたいかによって、選ぶべきタイプは変わるでしょう。

  • 事務代行型(応募者対応や日程調整など定型業務が中心)
  • 運用代行型(求人媒体の運用やスカウト配信など母集団形成まで担当)
  • 戦略設計型(採用戦略やKPI設計から実行までを一貫して支援)

事務代行型は費用を抑えやすい反面、採用成果の改善までは期待しにくい傾向にあります。戦略設計型は費用が高くなりやすいものの、採用全体の見直しにつながりやすいのが特徴です。

大企業では部門ごとに課題が異なるため、全社一律ではなく部門単位でタイプを選ぶ方法も有効です。課題の大きい部門から小さく始めると、効果を検証しながら範囲を広げられます。

料金体系と費用相場の目安

RPOの料金体系は、主に月額固定型・従量課金型・成功報酬型の3つです。それぞれの特徴と一般的な相場の目安を表にまとめました。

料金体系 特徴 費用の目安
月額固定型 毎月定額で決められた範囲の業務を委託する 月数十万円程度から(委託範囲により変動)
従量課金型 業務量や作業単位ごとに費用が発生する 応募者対応1件あたり数百〜数千円程度など
成功報酬型 採用決定などの成果に応じて費用が発生する 採用1名あたり数十万円程度が目安

実際の金額は委託範囲や採用人数、職種の難易度によって大きく変わります。大企業の大規模採用では、複数の料金体系を組み合わせた個別見積もりになることも少なくありません。

料金体系ごとの考え方はRPO費用の相場はいくら?3つの料金体系と費用対効果の高い選び方で詳しく解説しています。見積もりを比較する前に目を通しておくと判断しやすくなるでしょう。

実費が別にかかる点にも注意

RPOの費用を見積もる際は、委託料とは別に発生する実費も確認しておきましょう。求人媒体の掲載費やスカウトの通数課金、広告費などは委託料に含まれないケースが一般的です。

委託料だけで比較すると、実際の総額が想定を上回ることもあります。採用1名あたりの総コストで比較する習慣をつけると、費用対効果を正しく評価できます。

RPOを大企業が使うメリット

採用担当者がコア業務に集中できる

RPOを導入する最大のメリットは、人事担当者が本来注力すべき業務に時間を使えるようになることです。日程調整や応募者への連絡といった定型業務を任せれば、面接や候補者の見極めに集中できます。

大企業では1人の担当者が数十件の選考を同時に抱えることも珍しくありません。作業負担が減れば候補者一人ひとりと向き合う時間が増え、選考体験の向上にもつながります。

結果として内定承諾率の改善や、採用ミスマッチの抑制にもよい影響が期待できるでしょう。

専門ノウハウを取り込める

RPO事業者は多くの企業の採用を支援しており、媒体の特性や求人原稿の改善手法などのノウハウを蓄積しています。自社だけでは気づきにくい改善点を外部の視点で指摘してもらえるのは大きな利点です。

たとえば応募単価が高い媒体の見直しや、スカウト文面の改善といった施策は専門家の知見が生きる領域といえます。

自社の採用チームが外部のやり方を間近で学べる点も見逃せません。委託期間中に得た知見は、将来の内製化にも役立ちます。

繁閑に合わせて体制を調整できる

大企業の採用は新卒採用の繁忙期や、事業拡大にともなう大量採用など時期による波があります。繁忙期に合わせて正社員を増やすと、閑散期には人員が余ってしまうでしょう。

RPOなら必要な時期だけ支援を厚くし、落ち着いたら範囲を縮小するといった柔軟な運用ができます。採用リソースを変動費として扱えるため、コスト管理もしやすくなります。

採用データが見える化される

RPOを活用すると、応募数や応募単価、選考通過率といった採用データが定期的にレポートされるのが一般的です。

部門ごとにばらばらだった採用データが整理されれば、どこに課題があるのかを客観的に把握できます。データにもとづいて予算配分や媒体選定を見直せる点は、多くの部門を抱える大企業にとってとくに有益でしょう。

大企業のRPO導入の注意点

社内にノウハウが残りにくい

RPOに業務を丸ごと任せると、採用のノウハウが社内に蓄積されにくくなるリスクがあります。契約終了後に自社だけで採用を回せなくなるケースも考えられるでしょう。

対策として、求人原稿やスカウト文面などの成果物が自社に帰属するかを契約前に確認しましょう。定例会議で施策の意図や結果を共有してもらうことも大切です。

社内との情報共有に手間がかかる

RPOが成果を出すには、求める人物像や事業の方向性を正しく共有する必要があります。大企業は関係部署が多いため、情報の取りまとめに時間がかかりがちです。

山見インテグレーター株式会社の山見 博康社長は「自ら動いてチャンスを求めている人にしかパスは来ないし、そんな人しかパスしません。パスが来たら、それを自分でシュートできる(役立てる)か、自分ができなければ誰かシュートできる人にパスする。」と語っています。RPOとの協働でも同じことがいえます。人事側から積極的に情報を渡し、受け取った提案を現場で生かす姿勢が成果を左右するでしょう。山見インテグレーター株式会社 社長インタビュー

経営者インタビュー 情報はボールである ― 広報の真髄とは 情報はボールである ― 広報の真髄とは 山見インテグレーター株式会社 / 代表取締役社長/広報・危機管理コンサルタント 山見 博康

社内の担当窓口を一本化し、定例ミーティングの頻度や共有する情報の範囲を事前に決めておくと連携がスムーズになります。

委託できない業務がある

RPOに依頼できる範囲には限りがあります。面接での評価や採否の最終判断、雇用条件の決定は企業側が担うべき業務です。

とくに労働条件の提示や内定の通知などは、企業としての責任が問われる領域になります。サービスによって対応範囲は異なるため、契約前に「どこまで任せられるか」を具体的に確認してください。

費用対効果が見えにくい場合がある

RPOは月額費用が発生する一方で、成果がすぐに表れるとは限りません。母集団形成の改善には一定の期間が必要になるため、短期間で判断すると効果を見誤るおそれがあります。

導入前に応募数や選考通過率、採用単価などのKPIを設定しておきましょう。どの業務にどれだけの時間が使われたかを開示してもらえるサービスであれば、費用の妥当性も検証しやすくなります。

大企業向けRPOの選び方

自社の課題と支援範囲が合っているか

RPO選びで最初に確認したいのは、自社の課題とサービスの支援範囲が合っているかどうかです。応募が集まらないのか選考の運用が回っていないのかによって、必要な支援は変わります。

課題があいまいなまま委託すると、費用をかけても成果につながりにくくなるでしょう。まずは採用プロセスのどこにボトルネックがあるのかを社内で整理しておくとよいでしょう。

稼働内容が透明に開示されるか

月額固定型のRPOでは、実際にどれだけの作業がおこなわれているのか見えにくいことがあります。稼働時間や作業内容を定期的に開示してくれるかは重要な判断材料です。

大企業では委託費用の妥当性を社内で説明する場面も多いでしょう。業務ごとの稼働実績がわかれば、稟議や予算の見直しもスムーズに進められます。

大規模・複数拠点の採用に対応できるか

大企業の採用では、複数の職種や拠点を並行して進めるケースが少なくありません。窓口となる担当者の体制や実務を担うチームの構成を事前に確認しておきましょう。

担当者が頻繁に変わると、求める人物像の共有を何度もやり直すことになります。専任の窓口が置かれるかどうかもチェックしておくと安心です。

内製化支援まで視野に入れられるか

将来的に採用を内製化したい場合は、育成や研修まで支援範囲に含むサービスを選ぶとよいでしょう。面接官研修や採用マニュアルの作成に対応していれば、契約終了後も社内に仕組みが残ります。

ここまでの選び方のポイントをチェックリストとして表にまとめました。

確認項目 チェックする内容
支援範囲 自社のボトルネックとなっている工程をカバーしているか
透明性 稼働時間や作業内容が定期的に開示されるか
体制 専任の窓口があり複数職種や拠点に対応できるか
契約条件 最低契約期間やプラン変更の柔軟性はどうか
成果物の帰属 求人原稿やスカウト文面などが自社に帰属するか
内製化支援 研修やマニュアル作成など社内に仕組みを残す支援があるか

他社の導入プロセスも参考にしたい場合は、RPO導入事例7選!成功企業に学ぶ効果・費用と失敗しない選び方で成功企業の取り組みや費用感を確認できます。

大企業向けRPOおすすめ5選

ここからは大企業の採用課題に対応しやすいRPOサービスを5つ紹介します。1位は当社サービスで、2位以降は一般的なサービスの類型として整理しました。

順位 サービス 向いている企業
1位 採用サポ10(当社サービス) 稼働内容を確認しながら採用実務を外部化したい企業
2位 総合型RPO 新卒・中途を問わず大規模に採用する企業
3位 新卒採用特化型RPO 新卒の応募者対応に工数がかかっている企業
4位 中途採用特化型RPO 専門職や管理職の採用に課題がある企業
5位 スカウト特化型RPO ダイレクトリクルーティングを強化したい企業

第1位 採用サポ10(当社サービス)

採用サポ10は株式会社Myoshinが提供する、採用実務を外部化する定額制の採用BPO/RPOです。採用設計から応募獲得、選考運用までを支援範囲としています。

大きな特徴は、全業務を0.25時間(15分)単位で管理し、何にどれだけ時間を使ったかを月次で開示する点です。定額制でありながら稼働の中身を確認できるため、委託費用の妥当性を社内で説明しやすくなります。

料金は初期費用15万円(税別)に加え、月額10〜40万円(税別)の4プランから選べます。

プラン 月額(税別) 稼働目安 主な支援内容
トライアル 10万円 16.0時間 求人広告の運用・求人原稿の改善・応募数や応募単価の分析
ライト 20万円 33.25時間 トライアルの内容に加えスカウト配信・応募者対応・面接日程調整・候補者管理
スタンダード(推奨) 30万円 51.25時間 ライトの内容に加え採用戦略の設計・媒体や予算の最適化・選考プロセス改善・採用KPI分析
プレミアム 40万円 70.5時間 スタンダードの内容に加え人事担当者の育成・面接官研修・採用マニュアル作成・内製化支援

最低契約期間は3か月で、プランは前月20日までの申し出により毎月変更できます。60分のヒアリング後、最短10営業日での稼働開始が可能です。

初期構築では2週間で戦略設計・求人票・スカウト文面一式・ターゲットリストの作成からテスト実行までをおこないます。作成物はすべて発注企業に帰属するため、契約終了後も社内の資産として活用できます。

体制面では専任の採用ディレクターが窓口となり、実行チームが求人運用やスカウト、応募者対応を担当します。なお面接の実施や候補者の評価、採否の判断と雇用条件の確定は発注企業側の役割です。面接代行と独自判断による書類選考は標準の支援範囲に含まれません。

求人媒体の掲載費やスカウト通数課金、広告費は月額費用とは別にかかります。大企業であれば部門や職種単位で業務を切り出し、トライアルプランから小さく始める使い方も考えられるでしょう。

稼働内容が15分単位で開示され社内への説明もしやすいので、まずは無料相談で自社の採用課題をお聞かせください。採用サポ10の無料相談はこちら

第2位 大規模採用に強い総合型RPO

総合型RPOは採用戦略の立案から母集団形成、選考運用、内定者フォローまで幅広く対応するサービスです。新卒と中途を同時に進める大企業や、年間で多くの人数を採用する企業に向いています。

支援範囲が広い分、費用は高額になりやすい傾向があります。個別見積もりが中心となるため、委託範囲と費用の内訳を細かく確認するようにしましょう。

第3位 新卒採用特化型のRPO

新卒採用特化型は、説明会の運営や学生対応、内定者フォローなど新卒採用特有の業務に強みを持つサービスです。

母集団の規模が大きくなりやすい大企業の新卒採用では、応募者対応だけでも膨大な工数がかかります。繁忙期に合わせてスポットで活用できるかも確認しておくとよいでしょう。

第4位・第5位 中途特化型とスカウト特化型

中途採用特化型と、ダイレクトリクルーティングを中心に支援するスカウト特化型も有力な選択肢です。それぞれの特徴は次のとおりです。

  • 第4位 中途採用特化型RPO(専門職や管理職など難易度の高い職種の採用運用に強く、求人原稿の作り込みや候補者対応を任せられる)
  • 第5位 スカウト特化型RPO(ターゲットリストの作成やスカウト文面の改善、配信業務に特化している)

特化型は特定の課題に対してピンポイントで効果を発揮しやすい反面、支援範囲が限られる点に注意が必要です。複数のサービスを組み合わせる場合は、管理の手間も考慮して選びましょう。

RPO大企業活用のまとめ

大企業がRPOで得られる効果を振り返る

RPOは大企業の採用担当者を定型業務から解放し、戦略的な採用活動に集中させるための有効な手段です。本記事のポイントを振り返ります。

  • RPOは採用業務を外部に委託し、採用の仕組みごと整える手段
  • チャネルの多様化と人事リソース不足が導入の背景にある
  • メリットはコア業務への集中やノウハウの獲得、体制の柔軟性
  • ノウハウの社内蓄積と委託範囲の線引きには注意が必要
  • 選ぶ際は支援範囲・透明性・体制・内製化支援を確認する

自社に合うRPOを選ぶために

大企業がRPOで成果を出すには、自社の課題と委託範囲をはっきりさせることが出発点になります。そのうえで稼働内容の透明性や成果物の帰属など、長期的な視点で委託先を比較しましょう。

いきなり全社で導入するのではなく、課題の大きい部門から始めて効果を確かめる進め方もおすすめです。

初期構築から最短10営業日で稼働でき、プランも毎月見直せるので、まずは60分のヒアリングで自社の採用課題を整理してください。採用サポ10の無料相談はこちら

RPO大企業導入のよくある疑問

Q.RPOと採用代行に違いはありますか?
A.

RPOは「Recruitment Process Outsourcing」の略で、日本では採用代行とほぼ同じ意味で使われることが多い言葉です。サービスによって支援範囲は異なるため、名称よりも依頼できる業務の中身で比較するのがおすすめです。

Q.大企業がRPOを導入する場合の費用はどれくらいですか?
A.

委託範囲や採用人数、職種の難易度によって大きく変わります。月額固定型であれば月数十万円程度からが一般的な目安です。求人媒体の掲載費などの実費は別にかかることが多いため、総額で比較してください。詳しくはRPO費用の相場はいくら?3つの料金体系と費用対効果の高い選び方で解説しています。

Q.RPOに面接や採否の判断まで任せられますか?
A.

面接での評価や採否の最終判断は、自社の基準を反映すべき業務のため企業側が担うのが基本です。当社サービスの採用サポ10でも面接の実施と採否の判断は発注企業側の役割であり、面接代行は標準の支援範囲に含まれません。

Q.RPOの効果が出るまでにどれくらいの期間がかかりますか?
A.

求人原稿の改善や媒体運用の見直しには検証期間が必要なため、数か月単位で効果を見ていくのが一般的です。導入前にKPIを設定し、定期的なレポートで進捗を確認すると判断しやすくなります。