新卒採用の母集団形成とは?効果的な手法7選と失敗しない進め方を解説

新卒採用の母集団形成とは?効果的な手法7選と失敗しない進め方を解説

本記事は株式会社Myoshinが運営するビジョン図鑑の記事です。自社サービス「採用サポ10」の紹介を含みます。

「ナビサイトに掲載しても応募が集まらない」「説明会の参加者が思うように増えない」と悩む採用担当者は少なくありません。新卒採用の母集団形成は採用活動の入口です。ここでつまずくと選考以降のすべてに影響します。

本記事では母集団形成の基本と難しくなっている背景を整理しました。代表的な7つの手法や成功させる手順と注意点まで解説します。実際に組織づくりをしている経営者の声も紹介するので、自社の採用計画を見直す材料にしてください。

新卒採用の母集団形成とは

母集団形成とは、自社の選考に進む可能性のある学生を集める活動のことです。まずは言葉の意味と目的、採用全体での位置づけを確認しましょう。

母集団形成の意味と目的

母集団形成とは、自社に興味を持ち応募や説明会参加につながる候補者の集団をつくる取り組みです。新卒採用ではナビサイトへのエントリー者や説明会の予約者、インターンシップ参加者などが母集団にあたります。

目的は「採用目標人数を満たすための候補者を確保すること」にあります。選考の各段階では一定の割合で辞退や不合格が発生するからです。そのため内定者数よりはるかに多い母集団が必要になります。

たとえば10名の採用を目指す場合、エントリー段階では数百名規模の候補者が必要になるケースもあるでしょう。母集団形成は採用目標から逆算して設計する活動だと捉えておくことが大切です。

量と質の両面で考える

母集団形成では「数」と「質」の両方を意識することが欠かせません。応募者数だけを増やしても自社に合う人材が少なければ、選考の工数ばかりが膨らむためです。

ここでいう質とは、自社の求める能力や価値観に合致している度合いを指します。量と質のどちらを重視するかによって、追うべき指標や起こりやすい課題は次のように変わります。

観点 量を重視する場合 質を重視する場合
主な指標 エントリー数・説明会参加数 選考通過率・内定承諾率
向いている場面 採用人数が多い・知名度が低い 専門職の採用・少人数採用
起こりやすい課題 選考工数の増加・ミスマッチ 母集団不足・採用目標の未達

実務ではどちらか一方に偏らず、採用人数や職種に応じてバランスを取ることが重要になります。「量を確保する施策」と「質を高める施策」を分けて考えると整理しやすくなるでしょう。

採用フローにおける位置づけ

新卒採用は一般に「採用計画→母集団形成→選考→内定→内定者フォロー」の順で進みます。母集団形成は計画の次に位置し、後工程の成果を大きく左右する段階です。

母集団が不足すると選考で妥協が生まれやすく、採用基準に満たない人材を採用するリスクが高まります。反対に母集団が十分にあれば、自社に合う人材をじっくり見極める余裕が生まれるはずです。

このように母集団形成は単なる「集客」ではありません。採用の質を担保する土台として位置づけ、計画段階から設計していきましょう。

母集団形成が難しくなる背景

多くの企業が母集団形成に苦戦する理由には、市場環境と学生の行動の変化があります。主な背景を3つに分けて解説します。

学生優位の売り手市場が続いている

新卒採用では、企業の求人数が学生の数を上回る「売り手市場」の傾向が続いているといわれます。学生一人あたりの選択肢が多いため、知名度の低い企業ほど比較の土俵に上がりにくい状況です。

とくに中小企業やBtoB企業は、学生が日常で社名に触れる機会が限られます。大手企業と同じナビサイトに掲載しても埋もれやすく、待っているだけでは応募につながりません。

このため自社から学生に接点をつくりにいく「攻め」の姿勢が求められています。従来の手法だけに頼らず、複数の接点を組み合わせる発想が欠かせないでしょう。

就職活動の早期化と長期化

学生の就職活動は、インターンシップへの参加などを通じて早い段階から始まる傾向にあります。本選考の時期になってから動き出しても、すでに志望企業を絞り込んだ学生が多いのが実情です。

一方で活動期間が長くなることで、学生の関心をつなぎ止める難しさも増しています。一度接点を持ってもその後のフォローがなければ、ほかの企業に関心が移ってしまうでしょう。

母集団形成は単発のイベントで終わらせるものではありません。早期から継続して学生との関係を育てる活動として計画する必要があります。

学生の情報収集手段が多様化している

学生はナビサイトだけでなく、SNSや口コミサイト・動画・スカウトサービスなど多様な手段で企業情報を集めています。情報の入口が分散したことで、一つの媒体だけで十分な母集団を集めるのは難しくなりました。

また学生は企業の公式情報に加えて、社員のリアルな声や働き方にも注目しています。求人票の条件だけでは差別化しにくく、「この会社で働く姿」が想像できる情報が求められているのです。

自社のターゲットがどの手段で情報を集めているのか把握し、接点の持ち方を設計することが重要になります。

待ち型の母集団形成手法4選

母集団形成の手法は、学生からの応募を待つ「待ち型」と企業から働きかける「攻め型」に分けられます。ここでは待ち型の代表的な4つの手法を紹介します。

1.就職ナビサイト

就職ナビサイトは多くの学生が利用する求人媒体で、母集団の「量」を確保しやすい手法です。企業情報や募集要項を掲載し、学生からのエントリーを受け付けます。

幅広い学生にリーチできる反面、掲載企業数が多く埋もれやすい点には注意しなければなりません。掲載費用はプランやオプションによって幅があり、数十万円から数百万円規模になることもあります。

成果を高めるには原稿の書き方が重要です。仕事内容や社風を具体的に描き、ほかの企業との違いが伝わる構成を心がけましょう。

2.合同企業説明会

合同企業説明会は複数の企業が一つの会場に集まり、ブース形式で学生に説明する場です。自社を知らなかった学生とも直接話せるため、認知を広げる機会として有効になります。

一方で出展料に加えて準備や当日の人員が必要になり、工数のかかる手法でもあります。ブースに足を止めてもらうには、短時間で魅力が伝わるトークや資料の工夫が欠かせません。

参加後のフォローも重要です。アンケートなどで得た接点を個別説明会や選考案内につなげ、母集団として育てる流れをつくっておきましょう。

3.大学キャリアセンター・学内説明会

大学のキャリアセンターへの求人票提出や学内説明会への参加は、特定の大学の学生に絞ってアプローチできる手法です。費用を抑えやすく、大学との関係づくりにもつながります。

学内説明会は大学側が会場を用意するため、学生にとって参加のハードルが低いのが特長です。卒業生が活躍している大学であれば、OB・OGの声を交えた説明で親近感を持ってもらえるでしょう。

ただし成果が出るまでには時間がかかります。キャリアセンターの担当者と継続的に情報交換し、信頼関係を築くことが成功の鍵です。

4.採用オウンドメディア・SNS

採用オウンドメディアやSNSは、自社の情報を自由に発信できる手法です。社員インタビューや仕事の裏側など求人票では伝えきれない情報を届けられるため、志向性の合う学生を引き寄せやすくなります。

発信の軸として有効なのは経営者自身の言葉です。マシマロワークスの井出 葵社長は「大きな会社では、ジェネラリストとしてさまざまな仕事を経験する機会をもらえます。それが、一人で何でもやっていく力の土台になりました。」と語っています。経営者が自身のキャリアの土台を語るコンテンツは、学生が「どんな力が身につく会社か」を判断する材料になるでしょう。マシマロワークス 社長インタビュー

経営者インタビュー 枕に一目惚れした就活生が、家族の「困った」を発明で解決する社長になるまで 枕に一目惚れした就活生が、家族の「困った」を発明で解決する社長になるまで マシマロワークス / 代表者 井出 葵

一方で効果を出すには継続的な更新が必要です。社内で運用する余力がない場合は、外部に任せる方法もあります。費用相場や依頼先の選び方は採用オウンドメディア運用代行とは?費用相場と失敗しない選び方7つで解説しています。

攻め型の母集団形成手法3選

攻め型の手法は、企業側から学生に働きかけて接点をつくる方法です。知名度に左右されにくく、ターゲットを絞った母集団形成に向いています。

5.ダイレクトリクルーティング

ダイレクトリクルーティングは、スカウトサービスに登録した学生のプロフィールを見て企業から直接メッセージを送る手法です。求める人物像に合う学生へ個別にアプローチできるため、母集団の「質」を高めやすくなります。

成果を左右するのはスカウト文面です。テンプレートの一斉送信では開封されにくく、学生のプロフィールに触れた個別のメッセージが求められます。

料金体系は成功報酬型や定額型などサービスによって異なります。ターゲットの選定や文面作成・返信対応など運用工数がかかる点も考慮しておきましょう。

6.インターンシップ

インターンシップは学生に職場や仕事を体験してもらう機会で、早期に接点をつくれる手法です。実際の業務に触れてもらうことで企業理解が深まり、志望度も高まりやすくなります。

プログラムは1日完結の仕事体験型から数週間の実務型まで多様です。自社の採用ターゲットや受け入れ体制に合わせて、無理のない形式を選ぶとよいでしょう。

参加後のフォローが母集団形成の成否を分けます。座談会や個別面談の案内を続け、本選考への応募につなげる導線を設計しておくことが大切です。

7.リファラル採用

リファラル採用は、社員の知人や後輩などを紹介してもらう手法です。新卒採用では若手社員の出身大学やサークルのつながりを通じて、学生と接点を持つケースが見られます。

紹介者が社風や仕事内容を事前に伝えているため、入社後のミスマッチが起こりにくい点がメリットです。広告費などの外部コストを抑えやすい点も魅力といえます。

ただし紹介に頼りすぎると、似た属性の人材ばかりが集まる可能性があります。ほかの手法と組み合わせ、多様な母集団を確保する意識を持ちましょう。

母集団形成を成功させる手順

手法を知るだけでは成果につながりません。ここでは母集団形成を計画的に進めるための4つのステップを解説します。

採用目標から必要な母集団数を逆算する

最初に取り組むべきは、採用目標人数から必要な母集団数を逆算することです。各選考段階の通過率(歩留まり)を把握すれば、どれだけの候補者を集めるべきかが明確になります。

次の表は、10名の内定承諾を目指す場合の逆算例です。数値はあくまで仮のものなので、自社の過去実績に置き換えて考えてください。

選考段階 想定通過率 必要人数の目安
エントリー ― 約1,000名
説明会参加 約40% 約400名
書類・適性検査通過 約50% 約200名
面接通過(内定) 約15% 約30名
内定承諾 約33% 10名

逆算してみると、必要なエントリー数が想像以上に多いと気づくケースも少なくありません。目標数値を明確にすることで、手法の選定や予算配分の根拠も持てるようになります。

ターゲット像(ペルソナ)を明確にする

次に、どのような学生を採用したいのかを具体的に定めます。ターゲットが曖昧なままではメッセージもぼやけてしまい、質の高い母集団は集まりません。

ペルソナには専攻や学年といった属性だけでなく、価値観や働き方への考え方も含めることが重要です。株式会社ペコリスの土居 靖典社長は「私は20代はハードワークが大事だと思っています。30代になるとなかなかハードワークができない。20代のうちにがむしゃらになって時間を使って働くという経験は、20代でしかできないと思うんです。そういう経験をしてきた人の方が、仕事において比較的うまくいくのかなという気がしています」と語っています。こうした経営者の価値観をペルソナに反映すれば、「若いうちに挑戦したい」と考える学生に的を絞った発信ができるでしょう。株式会社ペコリス 社長インタビュー

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経営層と現場の双方にヒアリングし、「活躍している社員の共通点」を洗い出すと精度が上がります。ペルソナが定まれば、使うべき手法や訴求ポイントも自然と絞り込めるはずです。

自社の魅力を言語化する

ターゲットが決まったら、その学生に響く自社の魅力を言語化します。給与や福利厚生などの条件面だけでなく、事業の将来性や成長環境・社風といった要素も重要な訴求材料です。

評価制度や裁量の大きさは、成長意欲の高い学生にとって魅力的な要素になります。株式会社トラーチの稲場基泰社長は「弊社は本当に年功序列が全く関係なくて、実力主義なんです。入社1年目だから主任になれないとか、一歩下がらないといけないとか、全くありません。」と語っています。このように制度や風土を具体的な言葉で示すと、学生は入社後の姿をイメージしやすくなるでしょう。株式会社トラーチ 社長インタビュー

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魅力を整理する際は、次のような観点で書き出すと抜け漏れを防げます。

  • 事業:社会への提供価値や将来性
  • 仕事:任される役割や裁量の大きさ
  • 人:社員の人柄や関係性
  • 制度:評価制度や育成の仕組み
  • 環境:働き方や職場の雰囲気

書き出した要素はすべての手法で一貫して発信します。媒体ごとにメッセージがぶれると、学生に企業像が伝わりにくくなるためです。

手法を組み合わせて効果を検証する

母集団形成は一つの手法に頼らず、複数を組み合わせて進めるのが基本です。量を確保する手法と質を高める手法を併用することで、それぞれの弱点を補い合えます。

7つの手法の特徴を比較すると次のとおりです。

手法 分類 量の確保 質の確保 主な工数
就職ナビサイト 待ち型 高い 普通 原稿作成・応募者対応
合同企業説明会 待ち型 普通 普通 準備・当日運営
キャリアセンター・学内説明会 待ち型 低め 高め 大学との関係構築
採用オウンドメディア・SNS 待ち型 普通 高め 継続的なコンテンツ制作
ダイレクトリクルーティング 攻め型 普通 高い 対象者の選定・文面作成
インターンシップ 攻め型 普通 高い プログラム設計・運営
リファラル採用 攻め型 低め 高い 社内への協力依頼

施策を実行したら、手法ごとの応募数や選考通過率・1名あたりの採用単価を定期的に振り返ります。成果の出ない手法は改善するか予算を見直し、数値にもとづいて配分を最適化していきましょう。

母集団形成の失敗例と注意点

母集団形成では、よかれと思った施策が逆効果になることもあります。よくある失敗パターンと対策を確認しておきましょう。

応募数だけを追ってミスマッチが増える

母集団の「数」を目標にしすぎると、自社に合わない学生の応募まで増えてしまいます。選考工数が膨らむうえに、内定辞退や早期離職の原因にもなりかねません。

たとえば条件面の訴求ばかりを強めると、仕事内容への関心が薄い学生が集まりやすくなります。仕事の厳しさや大変さも含めて伝える「リアリスティック・ジョブ・プレビュー」の考え方を取り入れれば、ミスマッチを抑えられるでしょう。

目標設定では応募数に加え、選考通過率や内定承諾率といった「質」の指標もあわせて追うことが大切です。

歩留まりを分析せずに施策を増やす

母集団が足りないと感じたとき、すぐに新しい媒体を追加する企業は少なくありません。しかし原因が選考途中の離脱にある場合、入口を広げても採用数は増えにくいのが実情です。

まずは選考段階ごとの通過率を確認し、どこで候補者が離れているのかを特定しましょう。説明会から選考への移行率が低いなら、母集団の量ではなく説明会の内容や案内方法に課題があると考えられます。

課題の所在がわかれば打ち手も明確になります。施策の追加より先に、データにもとづく現状分析をおこなうことが改善への近道です。

担当者の工数が不足する

母集団形成の手法を増やすほど、運用に必要な工数も増えていきます。ナビサイトの原稿更新やスカウト配信・説明会運営・応募者への連絡などが重なると、少人数の人事部門では手が回りません。

工数不足のまま施策を続けると、返信の遅れやフォロー漏れが起こり学生の志望度が下がる恐れがあります。せっかく集めた母集団を活かせないのは大きな損失です。

自社だけで対応しきれない場合は、業務の一部を外部に任せる方法も検討しましょう。依頼できる業務の範囲や費用の考え方は採用代行とは?依頼できる業務や費用相場、メリット3つと選び方を解説で詳しく紹介しています。

採用実務を外部に任せる選択肢

母集団形成の実務は、外部の専門サービスに任せることもできます。ここでは外部化が向いている企業の特徴と、具体例として当社サービスを紹介します。

外部化が向いている企業の特徴

採用実務の外部化は、社内のリソースだけでは施策を回しきれない企業に向いています。次のような課題を抱えている場合は、検討の価値があるでしょう。

  • 人事担当者が少なく、ほかの業務と兼任している
  • スカウト配信や応募者対応に十分な時間を割けない
  • 媒体の選定や原稿改善のノウハウが社内にない
  • 施策の効果を数値で分析できていない

外部化によって担当者は面接や候補者の見極めなど、自社でしかできない業務に集中できます。ほかの企業が外部サービスをどう活用しているかは、RPO導入事例7選!成功企業に学ぶ効果・費用と失敗しない選び方が参考になります。

当社サービス「採用サポ10」の概要

当社サービスの「採用サポ10」は、採用実務を外部化できる定額制の採用BPO/RPOです。料金は初期費用15万円(税別)と月額10〜40万円(税別)の4プランで構成されています。

プラン 月額(税別) 稼働目安 主な支援内容
トライアル 10万円 16.0時間 求人広告の運用・求人原稿の改善・応募数や応募単価の分析
ライト 20万円 33.25時間 トライアルの内容に加えスカウト配信・応募者対応・面接日程調整・候補者管理
スタンダード(推奨) 30万円 51.25時間 ライトの内容に加え採用戦略の設計・媒体や予算の最適化・選考プロセス改善・採用KPI分析
プレミアム 40万円 70.5時間 スタンダードの内容に加え人事担当者の育成・面接官研修・採用マニュアル作成・内製化支援

初期構築では、2週間で戦略設計・求人票・スカウト文面一式・ターゲットリスト・テスト実行までおこないます。作成物はすべて発注企業に帰属するため、社内の資産として活用できる点も魅力です。

体制面では専任の採用ディレクターが窓口となり、実行チームが求人運用・スカウト・応募者対応を担当します。全業務を0.25時間(15分)単位で管理し、何にどれだけ時間を使ったかを月次で開示する点が特徴です。

最低契約期間は3か月で、プランは前月20日までの申し出で毎月変更できます。60分のヒアリング後、最短10営業日で稼働を開始します。

60分のヒアリングから相談を始められ、プランも毎月見直せるので、まずは採用サポ10の無料相談はこちらからお問い合わせください。

外部に任せる際の注意点

外部サービスを利用する際は、支援範囲を事前に確認しておくことが重要です。「採用サポ10」の場合、面接の実施や候補者の評価・採否の判断・雇用条件の確定は発注企業側がおこないます。

また面接代行や独自判断による書類選考は、標準の支援範囲に含まれません。求人媒体の掲載費やスカウトの通数課金・広告費は、月額費用とは別に実費がかかる点にも注意しましょう。

外部サービスはあくまで実務を支えるパートナーです。採用の最終判断や自社の魅力づけは社内が担い、役割分担を明確にしたうえで活用すると効果を発揮しやすくなります。

新卒採用の母集団形成のまとめ

新卒採用の母集団形成は、採用目標を達成するための土台となる活動です。売り手市場の傾向や情報収集手段の多様化により、ナビサイトに掲載して待つだけでは十分な母集団を集めにくくなっています。

成功のポイントは次のとおりです。

  • 採用目標から必要な母集団数を逆算する
  • ペルソナを定めて自社の魅力を言語化する
  • 待ち型と攻め型の手法を組み合わせる
  • 歩留まりを分析して施策を改善し続ける
  • 工数が足りない場合は外部の力も活用する

7つの手法にはそれぞれ強みと弱みがあります。自社の採用人数やターゲットに合わせて組み合わせ、数値で検証しながら改善を重ねていきましょう。

母集団形成の実務に手が回らないまま選考時期を迎えると立て直しが難しくなるので、早めに採用サポ10の無料相談はこちらからご相談ください。

母集団形成のよくある疑問

Q.新卒採用の母集団はどのくらい集めればよいですか?
A.

必要な母集団数は、採用目標人数と各選考段階の通過率から逆算して決めます。業界や企業規模によって歩留まりは異なるため、まずは自社の過去実績をもとに試算するのがおすすめです。実績がない場合は仮の数値で計画を立て、実際の結果を見ながら修正していきましょう。

Q.知名度が低い中小企業でも母集団形成はできますか?
A.

可能です。ダイレクトリクルーティングやリファラル採用など、企業から学生に働きかける攻め型の手法は知名度に左右されにくい特徴があります。経営者の想いや成長環境など大手企業にはない魅力を具体的に発信すれば、志向性の合う学生と出会いやすくなるでしょう。

Q.母集団形成にかかる費用の目安はどのくらいですか?
A.

費用は利用する手法によって大きく異なります。ナビサイトや合同企業説明会は掲載料や出展料がかかり、キャリアセンターの活用やリファラル採用は比較的費用を抑えやすい傾向です。複数の手法を組み合わせる場合は、手法ごとの採用単価を比較して予算配分を見直すとよいでしょう。

Q.母集団形成の業務を外部に任せることはできますか?
A.

できます。採用代行(RPO)を利用すれば、求人原稿の改善やスカウト配信・応募者対応などの実務を任せられます。当社サービスの採用サポ10のように、月額定額で支援範囲をプランから選べるサービスもあります。ただし面接の実施や採否の判断は自社でおこなう必要があるため、依頼前に支援範囲を確認しておきましょう。