採用アウトソーシング 無料の範囲は?費用相場と失敗しない選び方3つ

採用アウトソーシング 無料の範囲は?費用相場と失敗しない選び方3つ

本記事は株式会社Myoshinが運営するビジョン図鑑の記事です。自社サービス「採用サポ10」の紹介を含みます。

「採用業務を外部に任せたいけれど、できるだけ費用はかけたくない」と考える人事・採用担当者や経営者は多いのではないでしょうか。採用アウトソーシングを無料で使えるサービスを探している方も少なくありません。

結論からいうと、採用実務をまるごと無料で代行してくれるサービスはほとんどありません。一方で成功報酬型の人材紹介や公的な支援、無料相談などを組み合わせれば、初期費用を抑えながら採用を進めることは可能です。

本記事では採用アウトソーシングで「無料」と呼ばれるサービスの実態を整理します。費用相場やメリットと注意点、失敗しない選び方3つまで解説するので、自社に合う外部活用の形を見つける参考にしてください。

採用アウトソーシングの無料とは

まずは採用アウトソーシングにおける「無料」の意味を整理しましょう。言葉の印象だけで判断すると、想定外の費用が発生する原因になります。

採用実務の完全無料はほぼない

結論として、採用実務を継続的に代行するサービスで完全無料のものはほぼありません。求人原稿の作成やスカウト配信、応募者対応には専門スタッフの工数がかかるためです。

採用代行(RPO)の多くは月額固定や業務単価で費用が発生します。「無料」と打ち出しているサービスでも、実際には採用決定時に報酬が発生する仕組みや一部の業務に限った無料提供であることが一般的でしょう。

つまり「無料」の中身を正しく理解することが、外部サービスを選ぶ第一歩になります。採用代行に依頼できる業務の全体像は採用代行とは?依頼できる業務や費用相場、メリット3つと選び方を解説で整理しているので、あわせて確認してください。

「無料」と表示される3つの型

採用アウトソーシングで「無料」とされるサービスは、大きく3つの型に分かれます。

  • 成功報酬型(採用が決まるまで費用がかからない)
  • 部分無料型(無料相談や採用課題の診断など入口部分だけ無料)
  • 公的サービス型(国や自治体が運営し利用料がかからない)

どの型も「すべてが無料」ではない点に注意が必要です。成功報酬型は採用決定時にまとまった費用が発生し、部分無料型は本格的な支援から有料になります。公的サービスは無料で使える反面、自社専任の担当者がつくわけではありません。

無料相談で確認できること

有料サービスの多くは導入前の無料相談を用意しています。無料相談は費用をかけずに採用課題を整理し、外部に任せるべき業務を見極める場として活用できます。

相談時には次の点を確認しておくとよいでしょう。

  • 自社の採用課題に対して何を支援してもらえるか
  • 月額費用に含まれる業務と実費の範囲
  • 稼働開始までの期間と最低契約期間
  • 支援の進捗や稼働時間の報告方法

無料相談の段階で疑問を解消しておけば、契約後に「想定と違った」となるリスクを減らせます。複数社の話を聞き比べることも有効です。

無料で使える採用支援の種類

無料で使える採用支援にはいくつかの種類があります。それぞれの仕組みと向き不向きを見ていきましょう。

成功報酬型の人材紹介サービス

初期費用をかけずに外部の力を借りたい場合、代表的な選択肢が成功報酬型の人材紹介です。求人の登録や候補者の推薦までは費用がかからず、採用が決まった時点で報酬を支払います。

報酬は採用者の理論年収に対する一定割合で設定されるのが一般的で、30〜35%前後が目安とされます。年収500万円の人材なら150万円以上の費用になることもあり、1人あたりの単価は高めです。

「採用できなければ費用ゼロ」という点では、無料に近い感覚で使えます。ただし複数名を採用すると総額が大きくなるため、採用計画全体で費用を試算しておきましょう。

ハローワークなど公的な支援

公的な無料サービスとしては、ハローワークへの求人申し込みが代表的です。求人の掲載や紹介に費用がかからず、地域の求職者に広く情報を届けられます。

自治体によっては、中小企業向けに採用や定着の相談窓口を設けている場合もあります。最新の制度や窓口は厚生労働省や各自治体の公式情報で確認してください。

一方で公的サービスは、求人原稿の改善提案やスカウト配信など自社に合わせた細かな運用までは対応していません。応募の「入口」を広げる手段として位置づけ、ほかの施策と組み合わせるのが現実的です。

無料相談・無料診断・トライアル

有料の採用代行やRPOでも、契約前の無料相談や採用課題の簡易診断を設けているサービスは少なくありません。費用をかけずに専門家の視点で自社の採用を見直せる点が魅力です。

低価格のトライアルプランや短期の試験導入を用意しているケースもあります。いきなり大きな契約を結ぶのではなく、小さく始めて効果を見極められます。

無料相談は「売り込みの場」ではなく「情報収集の場」として使うのがコツです。自社の課題や予算感を事前に整理しておくと、短時間でも具体的な提案を受けやすくなるでしょう。

種類ごとの特徴を比較

ここまでの内容を表にまとめました。無料の範囲と費用が発生するタイミングを比べてみてください。

種類 無料の範囲 費用が発生するタイミング 向いている企業
成功報酬型の人材紹介 求人登録〜候補者の推薦 採用決定時 採用人数が少なく即戦力を求める企業
公的サービス 求人掲載・紹介 原則かからない 地域採用で費用を最小限にしたい企業
無料相談・診断 相談・課題整理 本契約時 外部活用を検討し始めた企業
定額制の採用代行(RPO) 導入前の相談 月額で継続発生 採用実務を継続的に任せたい企業

表のとおり、無料の範囲と費用の発生タイミングはサービスごとに大きく異なります。自社の採用人数や社内の体制に合わせて選び分けることが大切です。

採用アウトソーシングの費用相場

無料の範囲を理解したら、有料サービスの費用相場も押さえておきましょう。比較の基準を持つことで、無料と有料のどちらが自社に合うか判断しやすくなります。

料金体系は大きく3種類

採用アウトソーシングの料金体系は「月額固定型」「従量課金型」「成功報酬型」の3つに大別されます。費用の発生の仕方がそれぞれ異なるため、自社の採用状況に合うかを見極めることが重要です。

料金体系 費用の目安 特徴
月額固定型 月10万〜数十万円程度 業務範囲内なら採用人数にかかわらず定額
従量課金型 業務1件ごとに数百円〜数万円程度 必要な業務だけ依頼できる
成功報酬型 理論年収の30〜35%前後 採用決定まで費用がかからない

継続的に複数名を採用する場合は、月額固定型のほうが1人あたりのコストを抑えやすい傾向があります。反対に年に1〜2名の採用なら、成功報酬型が合うこともあるでしょう。

業務別に見た費用の目安

依頼する業務によっても費用は変わります。一般的な目安は次のとおりです。

  • 求人原稿の作成・改善(1件あたり数万円程度)
  • スカウト配信代行(月数万〜20万円程度、または1通単位の課金)
  • 応募者対応・面接日程調整(月数万〜十数万円程度)
  • 採用戦略の設計(数十万円程度のプロジェクト型が多い)

金額はあくまで目安で、業務量や対象職種によって幅があります。業務範囲ごとの費用感は採用代行とは?業務範囲・費用相場と失敗しない選び方3つのポイントでも詳しく解説しています。

媒体費やスカウト課金は別になる

見落としがちなのが、求人媒体の掲載費やスカウトの通数課金などの実費です。多くの採用代行では、これらは代行費用とは別に発生します。

たとえば月額20万円の代行サービスを契約しても、有料媒体に掲載すれば媒体費が上乗せされます。見積もりの段階で「代行費」と「実費」を分けて確認し、総額で予算を組むことが欠かせません。

成功報酬型でも、早期退職時の返金規定などは会社ごとに異なります。契約書の条件まで目を通しておくと安心です。

無料で採用支援を使うメリット

注意点はあるものの、無料の採用支援には上手に使えば大きなメリットがあります。ここでは代表的な3つを紹介します。

初期コストを抑えて試せる

最大のメリットは、初期コストを抑えて外部活用を試せる点です。採用予算が限られる中小企業やスタートアップでも、リスクを小さくして一歩を踏み出せます。

成功報酬型なら採用が決まらない限り費用は発生しません。公的サービスや無料相談も含めれば、予算がほぼゼロの段階からでも採用活動を始められます。

まずは無料の範囲で反応を確かめ、手応えを見て有料の支援へ広げる方法も可能です。段階的に投資を増やせば、費用対効果を確認しながら進められるでしょう。

自社の採用課題を整理できる

無料相談や診断を受けると、自社だけでは気づきにくい採用課題が見えてきます。採用のプロは多くの企業の事例を見ているため、課題の切り分けが早いのです。

たとえば「応募が少ない」という悩みも、原因が求人原稿なのか媒体選びなのかで打ち手は変わります。第三者の視点で原因を特定できれば、限られた予算を効果の高い施策に集中できます。

とくに少人数の組織では、採用に割ける人手に限りがあるはずです。NOLKAの林 紀彦社長は『現在のNOLKAは、少数精鋭のチームです。だからこそ、一人ひとりが会社やサービスづくりに深く関わることができます。』と語っています。少数精鋭の組織ほど一人の採用が事業に与える影響は大きく、課題を正しく整理する価値も高まるでしょう。NOLKA 社長インタビュー

経営者インタビュー 「やれるものならやってみろ」から始まった、HR×デザインの会社 「やれるものならやってみろ」から始まった、HR×デザインの会社 代表取締役 林 紀彦

採用手法の選択肢が広がる

無料のサービスを組み合わせると、自社だけでは使えなかった採用チャネルに触れられます。人材紹介会社の登録者や公的機関の求職者層など、接点を持てる候補者の幅も広がるのです。

地方企業にとっても外部の力は心強い存在です。株式会社地域創発機構の中嶋 遼太社長は『首都圏のIT企業でパチパチと仕事をする姿に憧れて上京しましたが、実際は大手企業ならではの型にはまった仕事であることも多いでしょう。地方であれば、自分にしかできない仕事に取り組める分、自分自身の成長にもつながると感じています』と語っています。こうした「地方ならではの仕事の魅力」は、採用のプロと一緒に言語化することで候補者に届きやすくなります。株式会社地域創発機構 社長インタビュー

経営者インタビュー 才能の壁を知った陸上部から、地方に「仕組み」をつくる仕事へ 才能の壁を知った陸上部から、地方に「仕組み」をつくる仕事へ 株式会社地域創発機構 / 代表取締役 中嶋 遼太

選択肢が増えれば、1つの手法に頼りきるリスクも下げられます。複数のチャネルを比べながら、自社に合う手法を見極めていきましょう。

無料の採用代行の注意点

無料のサービスには見えにくいコストや制約もあります。導入前に把握しておきたい注意点を4つ解説します。

成功報酬は1人あたりの単価が高い

「無料」と聞くと割安な印象を持ちがちです。しかし成功報酬型は採用1人あたりの費用が高く、採用人数が増えるほど総額がふくらみます。

年間で複数名を採用する場合、成功報酬の合計が月額固定型の採用代行を上回ることも珍しくありません。採用計画の人数と想定年収をもとに、年間の総コストで比較することが大切です。

「初期費用がかからないこと」と「トータルで安いこと」は別物と考えましょう。

支援範囲が限られやすい

無料のサービスは支援範囲が限られる点にも注意が必要です。人材紹介は候補者の推薦が中心で、求人原稿の改善や自社採用の仕組みづくりまでは手が回らないことが多いでしょう。

公的サービスも求人掲載や紹介が主な役割です。スカウト配信や応募者への迅速な連絡、選考プロセスの改善などは自社でおこなう必要があります。

社内に採用担当者が少ない企業ほど、無料サービスだけでは実務が回らなくなる可能性があります。自社で担う業務と外部に任せる業務を事前に切り分けてください。

ノウハウが社内に残りにくい

成功報酬型の人材紹介に頼りきると、採用のノウハウが社内に蓄積されにくくなります。候補者の集め方や見極め方が外部任せになり、紹介が止まると採用も止まるためです。

長期的に採用力を高めたいなら、求人原稿やスカウト文面などの作成物が自社に残る支援を選ぶのが有効です。運用の中身や時間の使い方が開示されるサービスであれば、社内に知見を移しやすくなるでしょう。

外部活用は「丸投げ」ではなく「自社の採用力を育てる手段」として位置づけることがポイントになります。

無料相談後の営業への向き合い方

無料相談は便利な一方で、その後に提案や営業の連絡を受けることがあります。相談前に「今回は情報収集が目的」と伝えておくと、やり取りがスムーズです。

提案を受けた際は、その場で契約を決めず社内で比較検討する時間を確保しましょう。複数社の見積もりと支援範囲を並べると、自社に合うサービスが見えてきます。

採用アウトソーシングの選び方3つ

無料・有料を問わず、外部サービスを選ぶ際は次の3つを確認してください。この3点を押さえるだけで、契約後のミスマッチは大きく減らせます。

支援範囲と範囲外が明確か

1つ目は、支援範囲と範囲外が明確に示されているかです。どこまでが代行の対象でどこからが自社の役割かが曖昧だと、契約後にトラブルになりやすくなります。

とくに面接の実施や採否の判断は、企業側が担うのが一般的です。書類選考や面接代行をどこまで依頼できるかもサービスによって異なります。

確認すべき主な項目は次のとおりです。

  • 求人原稿の作成・改善
  • 媒体運用やスカウト配信
  • 応募者対応・面接日程調整
  • 書類選考や面接の扱い
  • 採用戦略の設計

料金体系と実費の扱いが明確か

2つ目は、料金体系と実費の扱いが明確かどうかです。月額費用に含まれる業務と別途かかる費用を把握しなければ、総額の見通しが立ちません。

あわせて最低契約期間やプラン変更の条件も確認しましょう。採用状況に応じて支援量を調整できるサービスなら、繁閑に合わせて無駄なく使えます。

初期費用の有無と初期費用で何が作られるのかも、重要な比較ポイントです。作成物の権利が自社に帰属するかどうかは、将来の内製化にも影響します。

稼働内容の透明性が高いか

3つ目は、稼働内容がどれだけ見える化されているかです。外部に任せた業務の中身がわからないと、費用に見合う支援を受けているのか判断できません。

月次のレポートで「どの業務に何時間使ったか」まで開示されれば、費用対効果を社内で説明しやすくなります。経営者への報告や予算申請の根拠としても役立つでしょう。

実際にRPOを導入した企業が成果を出した事例は、RPO導入事例7選!成功企業に学ぶ効果・費用と失敗しない選び方で紹介しています。自社に近い事例を探す際の参考にしてください。

おすすめの採用アウトソーシング

ここからは、目的別におすすめの採用支援を紹介します。1位は当社サービスで、2位以降は一般的なサービスの類型です。

1位 採用サポ10(当社サービス)

採用サポ10は、株式会社Myoshinが提供する当社サービスです。採用実務を外部化する定額制の採用BPO/RPOで、専任の採用ディレクターが窓口となり実行チームが求人運用・スカウト・応募者対応を担当します。

料金は初期費用15万円(税別)+月額10〜40万円(税別)の4プランです。無料サービスではありませんが、60分のヒアリングまでは費用をかけずに相談できます。

プラン 月額(税別) 稼働目安 主な支援内容
トライアル 10万円 16.0時間 求人広告の運用・求人原稿の改善・応募数や応募単価の分析
ライト 20万円 33.25時間 トライアルの内容+スカウト配信・応募者対応・面接日程調整・候補者管理
スタンダード(推奨) 30万円 51.25時間 ライトの内容+採用戦略の設計・媒体や予算の最適化・選考プロセス改善・採用KPI分析
プレミアム 40万円 70.5時間 スタンダードの内容+人事担当者の育成・面接官研修・採用マニュアル作成・内製化支援

特徴は全業務を0.25時間(15分)単位で管理し、何にどれだけ時間を使ったかを月次で開示する点です。初期構築では2週間で戦略設計・求人票・スカウト文面一式・ターゲットリスト・テスト実行までを整え、作成物はすべて発注企業に帰属します。

最低契約期間は3か月で、プラン変更は毎月可能です(前月20日まで)。60分のヒアリング後、最短10営業日で稼働を開始できます。

なお面接の実施・候補者の評価・採否の判断・雇用条件の確定は発注企業側の役割です。面接代行と独自判断による書類選考は標準の支援範囲に含まれません。求人媒体の掲載費・スカウト通数課金・広告費は月額費用とは別にかかります。

60分のヒアリングで自社に必要な支援範囲とプランを整理できるので、外部活用を迷っている段階でもまずは相談してください。採用サポ10の無料相談はこちら

2位 成功報酬型の人材紹介サービス

採用人数が少なく即戦力を早く採りたい企業には、成功報酬型の人材紹介が向いています。採用が決まるまで費用が発生しないため、初期投資を抑えたい場合に使いやすい手法です。

一方で1人あたりの費用は高めで、ノウハウも社内に残りにくい傾向があります。採用代行と併用し、難易度の高いポジションに絞って使うとよいでしょう。

3位 スポット型の採用代行

求人原稿の作成やスカウト配信など、特定の業務だけを依頼したい企業にはスポット型の採用代行が合います。必要な業務を必要な期間だけ依頼できるため、一時的な人手不足を補う用途に向いているのです。

ただし業務ごとに依頼先が分かれると、採用全体の戦略に一貫性を持たせにくくなる点には注意が必要です。全体設計は自社で担うか、戦略から相談できるサービスと組み合わせましょう。

4位 ハローワークなど公的サービス

採用費用をできるだけ抑えたい企業は、ハローワークなどの公的サービスも活用しましょう。求人の掲載や紹介に費用がかからず、地域の求職者と接点を持てます。

自社専任の担当者による原稿改善やスカウト運用は期待しにくいため、ほかの施策と組み合わせるのが前提です。無料の入口として幅広く使い、有料の支援で質を高める形が現実的でしょう。

採用アウトソーシング無料のまとめ

最後に、本記事の内容を振り返ります。

無料と有料を目的で使い分ける

採用アウトソーシングで完全無料のサービスはほとんどなく、「無料」の多くは成功報酬型や公的サービス、無料相談などに限られます。初期費用がかからなくても、トータルの費用や支援範囲まで比べることが大切です。

本記事のポイントは次のとおりです。

  • 「無料」は成功報酬型・部分無料型・公的サービス型の3つに分かれる
  • 費用は月額固定型・従量課金型・成功報酬型で発生の仕方が異なる
  • 媒体費やスカウト課金などの実費は別にかかることが多い
  • 選ぶ際は支援範囲・料金と実費・稼働の透明性の3点を確認する

まずは無料相談で課題を整理する

自社に合う外部活用の形は、採用人数や社内体制によって変わります。いきなり契約を決めるのではなく、無料相談で課題を整理するところから始めるのがおすすめです。

当社サービスの採用サポ10は60分のヒアリングで課題と必要なプランを整理し、最短10営業日で稼働を開始できるので、採用の立て直しを急ぎたい方こそ気軽に相談してください。採用サポ10の無料相談はこちら

採用アウトソーシング無料のQ&A

Q.採用アウトソーシングを完全無料で使う方法はありますか?
A.

採用実務を継続的に任せられる完全無料のサービスはほとんどありません。ハローワークなどの公的サービスや成功報酬型の人材紹介、有料サービスの無料相談を組み合わせれば、初期費用を抑えて採用を進めることは可能です。

Q.成功報酬型と月額固定型はどちらがお得ですか?
A.

採用人数によって異なります。年に1〜2名なら成功報酬型が合う場合もありますが、継続的に複数名を採用するなら月額固定型のほうが1人あたりの費用を抑えやすい傾向があります。年間の総コストで比較してください。

Q.採用代行に面接や採否の判断まで任せられますか?
A.

サービスによって異なります。たとえば当社サービスの採用サポ10では、面接の実施・候補者の評価・採否の判断・雇用条件の確定は発注企業側が担います。面接代行と独自判断による書類選考は標準の支援範囲に含まれないため、契約前に範囲を確認しましょう。

Q.無料相談では何を準備しておけばよいですか?
A.

採用したい職種と人数・現在の応募状況・使っている求人媒体・おおよその予算を整理しておくとスムーズです。事前に情報がそろっていれば、短時間でも具体的な提案を受けやすくなります。